【比較】6大SNSの特徴や使い分け｜日本国内のユーザー数や活用事例も

X（旧Twitter）、Instagram、LINE・Facebook・YouTube・TikTokは、日本国内において6大SNSと言われています。

複数のSNSを運用するには手間や工数がかかるので、まずは自社に合ったSNSを把握したうえで、特徴をおさえて効果的に活用することが大切です。

しかし、「SNS運用の比較を知りたい」「自社にはどのSNSがマッチしているのか分からない」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。

本記事では、6大SNSの特徴やユーザー数、企業による運用事例などについて解説するので、自社のマーケティングにぜひ活用してみてください。

以下の資料では、日本国内で利用されているSNSの利用状況と具体的な活用シーンを効果別に解説しています。

「自社のサービスはどのSNSが合うの？」「今から参入すべきSNSは？」とお悩みの方は是非ご参考ください。

6大SNSとは？【比較表】

6大SNSとは、日本国内で主要なSNSである、X（Twitter）・Instagram・LINE・Facebook・YouTube・TikTokを指します。

各SNSには国内月間ユーザー数や特徴があるので、まずはそれぞれを把握しましょう。

続いて、総務省の調査をもとに6大SNSの利用率についても見ていきましょう。

参照：令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査｜総務省

調査によると、全世代においてLINEの利用率が最も高く、続いてYouTube、Instagram、X（旧Twitter）と続きます。

FacebookとTikTokは同じくらいの利用率となっていますが、Facebookは30代、TikTokは10～20代のユーザーが多い傾向にあります。

もし、自社の施策に「Instagramって本当に使えるの？」「他のSNSとの相性は？」とお悩みの方は、以下の資料をご参照ください。

• Twitter/Instagram/TikTok/LINEなどの様々なSNSの強みや特徴
• 各SNSの利用層の詳細
• 各SNSに最適なキャンペーン施策の詳細

自社のマーケティングをどのプラットフォーム上で行うべきかお悩みの方は是非ご参考ください。

SNSを使い分ける重要性

企業がSNSアカウントを運用する際は、各SNSの特徴やターゲット層などをふまえて使い分けることが重要です。SNSを使い分ける重要性として、以下のような理由が挙げられます。

• ユーザーはSNSを使い分けている
• SNSごとにターゲット層が異なる
• SNSは情報収集ツールになる

ここでは、それぞれ詳しく解説します。

ユーザーはSNSを使い分けている

ユーザーは、一つのSNSだけでなく複数のプラットフォームを使い分けています。

たとえば、短時間で最新ニュースを得るためにX（旧Twitter）を利用し、知人とのコミュニケーションにはLINEを活用するケースは多く見られるでしょう。

また、情報収集や商品探しにはInstagramやYouTubeを利用する傾向があります。

このように、それぞれのSNSには異なる目的や用途があり、企業が効果的な情報発信を行うためには、ユーザーの利用実態を理解した上で適切に運用することが重要です。

以下の資料では以下の内容をメインに解説しています。

• X（Twitter）/Instagram/TikTok/LINEなどの様々なSNSの強みや特徴
• 各SNSの利用層の詳細
• 各SNSに最適なキャンペーン施策の詳細

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SNSごとにターゲット層が異なる

各SNSには特徴があり、利用者の年齢層や興味関心が大きく異なります。

たとえば、TikTokは10〜20代の若年層に人気があり、エンタメ要素の強い動画が拡散しやすい傾向があります。

一方で、Facebookは30〜50代のビジネスパーソンに利用されることが多く、企業やブランドの公式情報を発信する場として適しています。

このように、自社のターゲット層を明確にし、適切なSNSを選定することが大切です。

SNSは情報収集ツールになる

SNSは単なるコミュニケーションツールではなく、情報収集の場としても活用されています。

たとえば、X（旧Twitter）ではリアルタイムでニュースが流れ、企業の最新情報やユーザーの口コミを素早く把握できます。

YouTubeでは、商品レビューやハウツー動画を参考にして購入判断を行う消費者が増えています。

さらに、InstagramやTikTokでは、視覚的なコンテンツを通じてトレンドをチェックする人も多いです。

企業がSNSを適切に使い分けて運用すれば、ユーザーに有益な情報を提供できるだけでなく、自社のブランド認知向上にもつながるでしょう。

6大SNSの特徴・ユーザー数・運用事例

ここからは、6大SNSの特徴やアクティブユーザー数、企業の運用事例を紹介します。

1. X（旧Twitter）

X（旧Twitter）は、140文字以内のテキストを中心としたSNSです。画像や動画も投稿でき、リポスト機能によって投稿を拡散することができます。

情報のリアルタイム性や拡散性が高く、個人だけでなく、企業や公的機関、政府自治体などにも活用されています。

Xでは個人アカウントとビジネスアカウントは区別されていません。企業がビジネス目的で運用すれば、ビジネスアカウントと言えるでしょう。

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TwitterとXの違いとは？Xの変更点や企業への影響について解説

Xのアクティブユーザー数

日本における国内のアクティブユーザー数は、4,500万人です。（2017年10月時点）

主なユーザー層は10代〜40代と幅広く、とくに20代は78.8%と高い利用率を誇っています。

また、実際にポストするだけでなく、情報収集を目的として利用するユーザーが多い傾向にあります。

参照：暮らしの情報とTwitter｜Xマーケティング

女性はグルメや美容・ファッション、料理、ダイエットに関する情報、男性はインターネット・テクノロジー、時事問題に関する情報を閲覧する傾向にあります。

企業の運用事例

参照：あなたはどのタイプ？＃ピュアポテト診断キャンペーン｜OWNLY導入事例

2. Instagram

Instagramは、写真や動画などのビジュアルを中心として投稿するSNSです。

ストーリーズやショッピング機能など、自社のサービスやECサイトの利用につながる機能も多数用意されており、ビジネスとの相性も良いと言えます。

Instagramのアクティブユーザー数

Instagramの国内月間アクティブユーザー数は、3,300万人です。（2019年6月時点）

10代～50代と幅広いユーザー層が活用しており、やや女性のユーザーが多い傾向にあります。

以前は若い女性向けのSNSという印象がありましたが、現在ではユーザーの男女比が4:6程度となっています。

企業の運用事例

参照：アーモンドミルクラテプレゼントキャンペーン｜OWNLY導入事例

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Instagram（インスタグラム）企業アカウントの成功事例8選｜運用のコツ紹介

3. LINE

LINEは、日本国内で最も普及しているコミュニケーション特化のSNSです。

ビジネスアカウントも用意されているので、多くの企業が集客ツールや顧客獲得・育成、囲い込みのために利用しています。

メッセージはプッシュ通知で開封されやすいですが、双方向のコミュニケーションには向いていません。

LINEのアクティブユーザー数

日本の月間アクティブユーザー数は、9,500万人です。（2023年6月末時点）

年齢を問わずほぼ全年代のユーザーに利用されており、日本国内ではコミュニケーション手段としてインフラ化しています。

企業の運用事例

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4. Facebook

Facebookは、原則1人1アカウントの実名利用が基本のSNSです。同級生や同僚などリアルな友人とつながるなど、フォーマルな関係の構築に向いています。

長文の投稿や画像の有無も選ぶことができ、オーガニックな運用だけでなく広告運用にも活用しやすいのが特徴です。

Facebookは通常の個人用アカウントとFacebookページと呼ばれるビジネスアカウントの2種類があり、商用利用できるのがメリットです。

Facebookのアクティブユーザー数

Facebookの月間アクティブユーザー数は、2,600万人です。（2019年7月時点）

主なユーザー層は30代～40代で、ビジネス利用のユーザーが多く、他のSNSに比べてBtoB商材との相性が良いと言えます。

なお、現在は10代〜20代の若年層は伸び悩んでいる傾向にあります。

企業の運用事例

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5. TikTok

TikTokは、ショート動画を中心に投稿・閲覧できる動画SNSです。

独自のレコメンド機能によっておすすめフィードに動画が次々と流れていくので、フォロワーが少なくても多くのユーザーに見てもらえる可能性があります。

ビジネスアカウントは、個人アカウントよりも機能が充実しており、無料で利用することができます。

TikTokの広告は、いつでもスキップできるという仕組みなので、無理に広告を見せられているという感覚が少なく、自然と訴求しやすいのもメリットです。

TikTokのアクティブユーザー数

TikTokの国内月間アクティブユーザー数は、約1,700万人です。（2021年8月時点）

全年代の利用率はFacebookと同じくらいですが、10代～20代の若年層に多く利用されています。

また、若い世代に向けたコンテンツを広告として配信することで認知度が高まりやすいでしょう。

企業の運用事例

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6. YouTube

YouTubeは、ショートから長尺までさまざまなジャンルの動画を投稿・閲覧できる動画プラットフォームです。

若い世代の間では、テレビよりもYouTubeを視聴する傾向にあり、音楽やエンタメ、スポーツ、ゲーム実況、子ども向けなどあらゆるコンテンツを楽しめます。

YouTubeでは無料で企業アカウントを利用でき、商品・サービスの紹介やお役立ち情報などを発信すれば、幅広いユーザー層にアプローチできるでしょう。

TikTokのアクティブユーザー数

YouTubeの日本国内アクティブユーザー数は、7,120万人です。（2023年10月時点）

全世代の利用率は80%以上と6大SNSのうち最も高く、幅広いユーザー層に向けてリーチすることができます。

企業の運用事例

参照：自治体がSNSを活用すべき理由とは？成功事例や効果的な活用術も紹介

その他のSNS

ここからは、6大SNSのほかに国内で注目されているSNSを紹介します。実際に企業アカウント運用で利用されているSNSも多くあるので、チェックしておきましょう。

• Threads
• Bluesky
• Liknekln
• note

それぞれのSNSについて詳しく解説します。

Threads

Threadsは、Meta（旧Facebook）が提供するテキスト中心のSNSで、X（旧Twitter）の競合として注目されています。

Instagramと連携しているため、既存のフォロワーを引き継ぎやすく、企業の公式アカウントの開設もスムーズに行えます。

比較的カジュアルな投稿が好まれ、ブランドの裏側や担当者の視点を交えたコンテンツが共感を得やすい傾向があります。

リアルタイム性の高い情報発信には向かないものの、ファンとの密なコミュニケーションを図る場として活用できるでしょう。

Bluesky

Blueskyは、X（旧Twitter）の共同創設者であるジャック・ドーシー氏が開発した分散型SNSとして開発されたプラットフォームです。

自由度の高い投稿が可能なことから、オープンな議論や専門的な情報発信を目的としたユーザーが多く利用しています。

日本国内での利用者はまだ限定的ですが、特定の業界や専門分野の企業にとっては、ニッチな層へアプローチする手段として活用できる可能性があるでしょう。

Liknekln

LinkedInは、ビジネス向けのSNSとして世界中で利用されています。

特に欧米では求職者と企業のマッチングツールとして広く普及しており、日本国内でも近年利用者が増加しています。

企業の公式アカウントでは、採用情報や業界の最新動向を発信するケースが多く、BtoBビジネスにおいては重要なマーケティングチャネルの一つです。

note

noteは、文章・画像・音声・動画を使って情報発信できるプラットフォームで、個人クリエイターから企業まで幅広く活用されています。

長文コンテンツを掲載できるため、商品・サービスの詳細な説明や、ブランドのストーリーを伝えるのに適しています。

SEO対策としても有効であり、オウンドメディアの一環として活用する企業も増えています。信頼性の高い情報を発信し、ユーザーとの接点を強化するツールとして活用できるでしょう。

企業がSNSアカウントを使い分ける際の注意点

企業がSNSを活用する際は、各プラットフォームの特性に合わせて目的を明確に設定することが重要です。

目的が曖昧だと、投稿内容が一貫せず、フォロワーの関心を引きにくくなります。どのSNSを運用するのかを決める前に、ターゲット層や訴求ポイントを整理し、それぞれの役割を明確にすることが重要でしょう。

また、同じ内容の投稿をすべてのプラットフォームに一律で掲載するのは避けたほうがよいでしょう。

SNSごとにユーザー層や閲覧スタイルが異なるため、最適な表現を工夫することが重要です。

同じテーマでも、それぞれのSNSに適したクリエイティブや情報発信を行い、ユーザーに響く形で発信することが大切です。

SNSの特性を理解して使い分けよう

インターネットやSNSが普及する現代では、商品やサービスの宣伝においてSNS運用は欠かせないマーケティング戦略のひとつです。

SNSにはさまざまな種類があるので、自社に合ったSNSで特徴をおさえて運用することによって、高い成果をあげられるでしょう。

なお、6大SNSに加えて今後伸びるであろうSNSやZ世代に人気なSNSについて知りたい方は、ぜひ以下の記事もチェックしてみてください。

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