新しいSNS！日本で流行りそうな次世代SNSや利用動向を解説

Twitterに代わるSNSとして「Threads（スレッズ）」が話題に上がるなど、新しいSNSの登場が多くの注目を集めています。

新しいSNSをどのようにビジネスに取り入れるかが、SNSマーケティングおよびビジネスの成功の鍵となるでしょう。

この記事では、2023年に話題化したTwitterに代わる新しいSNSや、ビジネスに活用できるSNS、代表的な6大SNSの動向について解説します。

【2023年】Twitterに代わる新しいSNS

まずは、2023年に注目されている新しいSNSについて解説します。

• Threads
• Bluesky

それぞれ詳しく見ていきましょう。

Threads（スレッズ）

出典：テキストでつながる新しいアプリ、「Threads（スレッズ）」をローンチ｜Meta

Threadsは、InstagramやFacebookなどを運営しているアメリカ合衆国のMeta社が、2023年7月にリリースした最新SNSです。

InstagramをベースにしたSNSなので、アカウントを登録する際にはInstagramアカウントとの連携が必要になります。

画像や動画も投稿できますが、文章だけで投稿できるテキスト共有SNSなので、今後はTwitterに代わる存在になるのではないかと注目を集めました。

登録者数は1日で3,000万人を超え、その後も続々と利用者数を増やしています。

2023年11月時点では広告機能がないため、ストレスフリーに利用できるというメリットがあります。また、現時点で商用利用はできません。

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Bluesky（ブルースカイ）

出典：Twitter代替の分散型SNS「Bluesky」がApp Storeに追加

Bluesky（ブルースカイ）は、2019年に発表された新たな分散型SNSプロジェクトです。2019年にTwitterの共同創業者であるジャック・ドーシーらが発案しました。

Twitterの社内プロジェクトとして組織化され、2021年8月に分社し、完全にTwitterから独立しました。現在はプライベートβテスト中で、招待コードを受け取ると登録できるようです。

ユーザー数は200万人を超えたことが開発チームによって発表されています。

いいね機能やリポスト機能が備わっており、X（旧Twitter）に似た操作感で使用できます。

Blueskyは、2024年初めに「Federation」と呼ばれる新方針の実施を発表しており、他SNSへの移行機能を開始するようです。

近年のSNSの利用動向とは？

2022年度における日本のSNS利用者数は8,720万人で、普及率は82%を誇ります。2024年には8,388万人へと拡大する見込みです。

引用：2022年度SNS利用動向に関する調査

新しいSNSについて触れたところで、代表的な6つのSNSに関する近年の利用動向について気になる方もいるのではないでしょうか。

ここでは、X（旧Twitter）・Instagram・LINE・Facebook・YouTube・TikTokに関する利用状況やユーザー属性などについて解説します。

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X（旧Twitter）

X（旧Twitter）は140文字以内のテキスト投稿を中心としたSNSです。誰でも匿名で情報を発信・収集でき、国内の月間アクティブユーザー数は4,500万人います。

ICT総研が実施した「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、日本のネットユーザーのうち、Xの利用率は55.9%を占めています。

リアルタイム性や拡散性が高く、商品やブランドの認知度向上を得意とするSNSプラットフォームとなっています。

ただし、近年はTwitterからXへとブランドが変更されたことから、さまざまな仕様変更が行われており、利用者からは不安の声も上がっているようです。

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Instagram

Instagramは、画像や動画などのビジュアルを中心に投稿・共有できるSNSです。

日本のネット利用者のうち、52.9%（※¹）がInstagramを利用しており、月間アクティブユーザー数は2019年時点で3,300万人を超えています。

Instagramにはネットショップ機能が備わっているため、ECサイトとの相性が良いという特徴もあります。

ただし、Instagram単体での拡散性が低く、認知拡大には向いていません。自社の世界観を伝えやすいため、ブランディングなどに適しています。

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LINE

LINEは、1対1のコミュニケーションを主にしたクローズド型のSNSです。

日本のネット利用者のうち、LINEは79.5%（※¹）のユーザーが利用しており、全SNSの中で最も多い普及率を誇っています。

個人間のやり取りとなるため特別感を演出しやすく、友だち限定のクーポン配信やお得な情報発信を行うマーケティング施策が効果的です。

ただし、LINEも拡散性が低いため、他のSNSと組み合わせる施策を展開したり、LINEアカウントを周知させるような取り組みが必須となります。

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Facebook

Facebookは、実名登録制の信頼性が高いSNSです。基本的には実名で利用するのが特徴で、実生活やビジネスと結びつけやすいという特徴があります。

ネット利用者のうち、Facebookの利用率は24.6%（※¹）となっています。世界的なユーザー数は多いものの、日本国内では利用率が年々減少傾向にあるようです。

他のSNSは利用者数や利用時間が増えているのに対して、Facebookは利用時間もそれほど伸びていない傾向が見られています。

30～50代など中高年層のユーザーが多く、実名制が高いという特性から、ビジネスやBtoB向けのマーケティング施策を展開する場合に向いています。

YouTube

YouTubeは、動画コンテンツを自由に閲覧・投稿できる動画プラットフォームです。ネット利用者のうち、62%（※¹）がYouTubeを利用しており、若者から50代以上まで幅広いユーザーに利用されています。

YouTubeはショート動画から最大12時間の長尺動画まで投稿でき、他媒体ではリーチしにくい層のユーザーも多いことが特徴です。

商品やサービスのHow to動画や、YouTuberを起用したPR動画、街おこしに利用できる動画コンテンツなど、幅広いマーケティング施策を展開できます。

TikTok

TikTokは、音楽に合わせたショート動画の撮影・加工・投稿が行えるSNSです。

ダンスや歌、レシピ、商品紹介などさまざまなジャンルの動画が人気を集めており、10～30代の比較的若めのユーザー層にアプローチすることができます。

ネット利用者のうち19.7%（※¹）が利用していますが、近年急上昇しているSNSであるため、今後も利用者数は急激に伸びていくことが予想されるでしょう。

TikTokを用いて認知拡大やブランディング、キャンペーンを実施する企業も増えています。

（※¹）2022年度SNS利用動向に関する調査｜ICT総研

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なお、各SNSのユーザー属性やSNSの利用状況を詳しく知りたい方は、下記の資料をぜひチェックしてください。

ビジネスで活用できるSNS

ここからは、代表的な6つのSNS以外で、ビジネスで活用できるSNSを紹介します。

• Linkledin
• Snapchat

それぞれのSNSについて詳しく見ていきましょう。

Linkledin

Linkledinは、世界最大級のビジネスに特化したSNSです。

世界で9億3,000万人を超えるユーザー数（※2023年11月時点）を抱えており、特に海外で広く普及しているサービスです。

日本ではあまり馴染みのないSNSですが、海外では転職経路のおよそ30%がLinkedin経由と言われているほど。転職活動や採用、仕事の受注など、ビジネスシーンで非常に多く利用されています。

Linkledinは履歴書として活用したり、第三者からの紹介文を登録したりすることも可能です。

外資系で働きたい人や、海外の人材を探したい企業における運用であれば、Linkedinはぜひ活用したいSNSと言えるでしょう。

Snapchat

Snapchatは、アメリカの10～20代を中心に日別アクティブユーザー数1億9,000万人を超える写真共有型のSNSです。

Snapchatに投稿された動画は最大10秒間しか見ることができず、一定期間が過ぎると投稿されたコンテンツは閲覧できなくなります。

一見ビジネスにおいて参入しづらいように思えますが、非常に大きなマーケットとなっているため、若い世代に向けたアプローチがしやすいと言えるでしょう。

実際に、アメリカのマクドナルドでは、有料のジオフィルター（位置情報と紐づけたフィルター）を活用し、店舗への来店促進を実施した事例もあります。

新しいSNSとビジネスモデル

新しいSNSに参入するにあたって、どのようなビジネスを展開していくべきか悩んでいる担当者の方もいるのではないでしょうか。

SNS市場には、以下のようなビジネスモデルがあります。

• SNSアカウント運用
• UGCマーケティング
• インフルエンサーマーケティング
• SNS広告
• データの蓄積・活用

近年はSNSを通じて情報収集を行うユーザーが多く、SNS上での良質な口コミの発生はマーケティングにおいて非常に重要視されています。

上記の中で、どのSNSにおいても比較的導入しやすく、今後多くの企業の間で注力されるであろう「UGCマーケティング」は注目したい施策のひとつです。

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まとめ

SNSはZ世代を中心に、生活や仕事において欠かせない存在となっています。日本国内で圧倒的なシェアを誇る6大SNSに代わると言われる、新しいSNSは今のところ現れていません。

しかし今後登場する新しいSNSが、将来的に生活に欠かせないものとなる可能性も十分にあり得ます。SNS市場も拡大が予想されており、今後も注目していくべきと言えるでしょう。

SNSマーケティングを実施する場合は、SNSキャンペーンやUGCマーケティング、インフルエンサー施策など、さまざまな施策を検討しましょう。

SNSマーケティングに課題を抱えている方や、今後力を入れていきたいとお考えの方は、ぜひ下記の資料をチェックしてみてください。