日本国内のSNS利用者数は年々増加しており、SNSは生活の一部とも言える欠かせない存在です。今やプライベートやコミュニケーションに留まらず、ビジネスの場としても多く活用されています。
ただし、各SNSには年代別の利用者層や特徴が異なります。それぞれの特徴や利用状況を理解した上で、ビジネスやマーケティングに上手く活用していくことが重要です。
当記事では、日本国内・海外におけるSNSの利用状況について紹介します。各SNSの特徴やアクティブユーザー数も解説するので、ぜひ参考にしてください。
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日本国内のSNS利用状況/利用率
総務省「令和6年版 情報通信白書」によると、日本におけるソーシャルメディア利用者数は2023年時点で約1億580万人に達しており、2028年には約1億1,360万人まで増加すると予測されています。

出典:令和6年版 情報通信白書|総務省
これまで若者中心の手段とされてきたSNSは、現在ではあらゆる年代にとってのコミュニケーション手段へと拡大。高齢層にも定着しつつあり、今後は緩やかな増加傾向をたどると見込まれています。
日本の主要SNSユーザー数
日本国内の主なSNSプラットフォームの月間利用者数は以下の通りです(各サービスの公式発表や報道ベースのデータをもとに整理)。
SNS
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月間利用者数
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データ時点
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LINE
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9,800万人
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YouTube
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7,120 万人
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X(旧Twitter)
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6,800万人
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Instagram
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6,600万人(※)
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Facebook
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2,600万人
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TikTok
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2,300万人
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※Meta社による公式発表は4,400万人ですが、民間調査では6,600万人規模とする推計も存在しています。
LINEやYouTubeはすでに生活インフラとして定着しており、特にLINEは9,800万人と圧倒的な国内ユーザー数を誇ります。
X(旧Twitter)やInstagramも引き続き利用者が多く、日常的な発信・閲覧の場として根強い人気を維持しています。
一方で、TikTokなどのショート動画系や、一定時間で投稿が消える仕様のSNSなど、機能や体験に特徴をもたせたサービスも台頭しており、利用スタイルの多様化が進んでいます。

世界のSNS利用状況/利用率
世界のソーシャルメディア利用者数は2023年時点で約49億人に達しており、2028年には約60億5,000万人まで拡大すると予測されています。

出典:令和6年版 情報通信白書|総務省
近年では動画コンテンツの視聴、ライブコマース、さらにはメタバース空間での交流といった新たな利用形態が広がり、プラットフォームとしての役割が多様化しています。
世界のインターネットユーザー数と比較しても、SNSの利用率は非常に高く、グローバルな情報発信・マーケティングの基盤としてますます存在感を増しています。
世界の主要SNSユーザー数
日本では、Facebook・YouTube・Instagram・Twitter・TikTokが主要SNSとされていますが、全世界のSNSユーザー数にはどのような違いがあるのでしょうか。
世界のSNSユーザーをランキングでまとめました。
世界で最もアクティブユーザー数が多いSNSはFacebookで、29億1,000万人となっています。さらにYouTubeは25億6,200万人と、Facebookに並ぶユーザー数です。
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各SNSの特徴と利用状況まとめ
日本国内で普及している主要SNSは、以下の6つが挙げられます。
- LINE
- Twitter
- Instagram
- TikTok
- YouTube
- Facebook
それぞれの特徴を踏まえ、企業のマーケティング戦略に上手く活かしましょう。
ここからは、各SNSの特徴とアクティブユーザー数について解説します。
LINE|日本で最も利用者数が多い

LINEは、国内で最も利用者数が多いSNSとして圧倒的な存在感を誇ります。
コミュニケーション手段として日常に深く浸透しており、企業のマーケティングツールとしても幅広く活用されています。
LINEのユーザー数・利用率
LINEは、月間アクティブユーザー数が約9,800万人(2025年7月時点)にのぼり、日本国内で最も多く利用されているSNSです。
利用者の幅も広く、10代から高齢層まで年齢を問わず支持されており、生活インフラの一部として定着しています。
参照:LINEヤフーforビジネス
LINEの利用目的
LINEは、メッセージのやりとりや通話機能にとどまらず、ニュース閲覧、決済(LINE Pay)、スタンプ・ショッピング、公式アカウントからの情報受信など、生活に密着した多機能型プラットフォームとして利用されています。
広告を非表示にする機能がないことから、企業の情報発信がユーザーの目に留まりやすい点も特徴です。
こうした特性を活かし、LINE広告や公式アカウントを活用したキャンペーンを展開する企業が増加しています。
YouTube|動画SNSで最も人気が高い

YouTubeは、世界最大の動画共有プラットフォームとして、多くのユーザーから支持を集めています。
日本国内でも日常的に利用されており、エンタメから学習、ビジネスまで幅広い目的で活用されています。
YouTubeのユーザー数・利用率
YouTubeの日本国内における月間アクティブユーザー数は7,120万人(2025年5月時点)とされており、LINEに次いで利用者数が多いSNSです。
参照:YOUTUBE STATISTICS 2025 (DEMOGRAPHICS, USERS BY COUNTRY & MORE )
字幕機能や多言語対応により、グローバルな発信・視聴が可能である点も、他のSNSにはない特徴です。
YouTubeの利用目的
YouTubeの魅力は、誰でも無料で幅広いジャンルの動画を視聴できる点にあります。
音楽、ゲーム、ライフスタイル、ニュース、ビジネスなど、多様なコンテンツが揃っており、10代〜60代以上の幅広い世代に利用されています。
特にコロナ禍以降、自宅で過ごす時間が増えたことを背景に、動画コンテンツの需要が急増しました。
スマートテレビやタブレットからの視聴も増え、YouTubeは娯楽だけでなく、学びや情報収集のツールとしても定着しています。
X(旧Twitter)|リアルタイム性と拡散力が高い

X(旧Twitter)は、テキスト中心の投稿で気軽に発信・拡散できるSNSとして、日本国内でも根強い人気を誇っています。
匿名性の高さやトレンドの即時性を活かし、個人・企業・行政機関まで幅広く活用されています。
Xのユーザー数・利用率
Xの日本国内の月間アクティブユーザー数は約6,800万人とされ、LINE・YouTubeに次いで国内第3位の規模を持つSNSです。
特に10〜20代の若年層での利用率が高く、流行や社会的話題への関心が高い層に支持されているのが特徴です。
30〜50代の利用者も多く、幅広い年代に普及しています。
参照:【レポート】Web担当者Forumミーティング 2025 春
Xの利用目的
Xは、短文・画像・動画などを使って誰でも自由に投稿・共有できることから、リアルタイムでの情報収集・拡散に優れたSNSとされています。
トレンドワードやハッシュタグ機能を使えば、今起きている話題を即座に把握できるため、日常の情報収集はもちろん、マーケティング施策やキャンペーン告知の場としても活用されています。
個人アカウントの影響力が可視化されやすい点から、インフルエンサーとの相性も良いSNSです。
以下の資料では、Twitterの企業アカウントで企業担当者の方が知っておくべきポイントを解説しています。
企業公式アカウントの運用における始め方と注意点から、Twitterの運用効果の具体的な測定方法を解説しています。
- 興味を持ってもらえるプロフィールを作りたい
- 投稿が見てほしいターゲット層に届かない
- 企業公式アカウントの運用における始め方と注意点が分からない
上記でお悩みの方は是非ご参考ください。

Instagram|視覚的に訴求できる

Instagramの国内月間アクティブユーザー数は、約6,600万人です。(2024年11月時点)
写真や動画などで視覚的に情報発信できるので、商品やサービスをブランディングしやすく、ファンを作りやすいSNSとなっています。
メインユーザーは20〜40代で若年層向けのアプローチが行いやすく、アパレルやコスメなどイメージ重視の商品と親和性が高いです。
また買い物の手段として利用する層も増えており、Instagramを拠点としてビジネスを展開しているケースも増えています。
Facebook|実名制でつながりやすい

Facebookの国内月間アクティブユーザー数は、2019年時点で2,600万人です。世界的に利用者数の多いSNSではあるものの、日本での利用者数は減少傾向にあります。
実名で登録するため、仕事関係の人や家族、友人など面識のある人と繋がりやすいことが特徴です。
またFacebookは匿名性が低く、取得しているユーザーデータの精度が高いため、ターゲティング広告などの精度も高くなる傾向にあります。
世界全体では月間アクティブユーザー数が29億を超えており、日本国内でも30~60代では継続的に利用されているSNSのひとつです。
TikTok|人気急上昇中の次世代SNS

TikTokの国内月間アクティブユーザー数は、2023年9月時点で2,300万人です。利用者は増加傾向にあり、現在は1,000万人を超えていると予想されています。
なお、海外では12億6,800万人を超えました。(2022年月時点)ユニクロやGUESSなどの大企業ともコラボしており、海外ではビジネスとして多く活用され始めています。
今後も多くの企業がTikTokを利用してビジネス展開することが予想されるため、海外、国内ともに利用者数が増加していくでしょう。
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日本で人気急上昇!次世代SNS
近年、新たなSNSプラットフォームが登場し、急速に注目を集めています。その中でも、以下の3つは、特に成長が期待される次世代SNSです。
- Threads(スレッズ)
- Bluesky(ブルースカイ)
- BeReal(ビーリアル)
企業のマーケティング担当者にとって、新しいSNSの特徴を理解し、効果的に活用することが重要です。ここでは、それぞれのSNSについて解説します。
Threads(スレッズ)

出典:テキストでつながる新しいアプリ、「Threads(スレッズ)」をローンチ|Meta
Threadsは、Meta(旧Facebook)が提供するテキストベースのSNSで、X(旧Twitter)の代替として注目されています。
リアルタイムの情報共有やコミュニティ形成に強みを持っており、企業の公式アカウントによる情報発信に適しています。
InstagramをベースにしたSNSなので、アカウントを登録する際にはInstagramアカウントとの連携が必要です。
2023年11月時点では広告機能がないため、ストレスフリーに利用できるというメリットがあります。また、現時点で商用利用はできません。
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Bluesky(ブルースカイ)

出典:Twitter代替の分散型SNS「Bluesky」がApp Storeに追加
Blueskyは、分散型SNSとして注目を集めており、中央管理のないオープンな環境が特徴です。プライバシー保護や検閲の少なさが魅力で、特定の業界やコミュニティに特化した発信が可能です。
いいね機能やリポスト機能が備わっており、X(旧Twitter)に似た操作感で使用できます。
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新SNSのBluesky(ブルースカイ)とは?特徴・使い方や企業の活用事例も紹介
BeReal(ビーリアル)

BeRealは、1日1回のリアルな瞬間をシェアするSNSで、広告や演出のない自然な投稿が求められます。
自分を偽らず、リアルな日常生活の一部をシェアするという点がZ世代の間で大きく流行が広がっているようです。
ただし、BeRealは過去に企業マーケティングに活用した事例が少ないため、ビジネスにおいてどのように活用すべきか悩む方も多いでしょう。
このようなSNSの活用方法などについてのお悩みは、ぜひ一度OWNLYまでお問い合わせください。
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Z世代のSNS利用率や使い方とは?効果的なマーケティング手法も解説
日本国内におけるSNSの利用目的
日本国内では、多くの人が日常的にSNSを利用しており、その目的は多岐にわたります。
主な目的として挙げられるのが、以下の4つです。
ここでは、それぞれの利用目的について詳しく解説します。
情報収集
SNSは、情報収集としての活用が挙げられます。
ニュースサイトや検索エンジンの代わりに、X(旧Twitter)やInstagramのストーリーズを通じて最新のニュースやトレンドをチェックする人が増えています。
また、企業やブランドの公式アカウントをフォローすることで、新商品やキャンペーン情報を得ることも一般的です。
コミュニケーション
次に、コミュニケーションツールとしての利用が広がっています。
LINEは家族や友人との連絡手段として欠かせない存在であり、InstagramのDM機能やFacebookのメッセンジャーを活用して、気軽に会話を楽しむ人も多いです。
特に若年層では、LINEグループやオープンチャットを通じた交流が活発に行われています。
自己発信
また、自己発信の場としてSNSを活用する人も増えています。
YouTubeやTikTokでは、自分の趣味やスキルを動画で発信し、多くの視聴者とつながることが可能です。
また、X(旧Twitter)やInstagramでは、ライフスタイルやビジネス活動を発信するケースも増えています。
娯楽
SNSは娯楽としての側面も強いです。
TikTokのショート動画やYouTubeのエンタメコンテンツを視聴することで、手軽に楽しめる点が支持されています。
また、X(旧Twitter)では趣味の話題や最新トレンドについてリアルタイムで盛り上がることができ、エンタメ要素としても利用されています。
SNSの利用状況まとめ
今回は主要SNSにおける利用状況や各SNSの特徴について解説しました。一口にSNSと言っても、サービスによってユーザー層や利用用途は大きく異なります。
そのため、各SNSの特徴を踏まえたマーケティング戦略を練ることが重要です。とくに海外進出を検討している場合は、日本国内だけでなく世界各地のSNS事情を抑え、戦略を立てる工夫が必要となるでしょう。
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