【2026年最新】SNSおすすめランキング！Z世代向けSNSや選び方も解説

dICT総研の「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、日本のSNS普及率は約8割にも上ることが分かっており、今後もSNS市場は拡大する見込みです。

企業のマーケティングやSNS担当者の中には、「日本で人気のSNSはどれ？」「今SNSを始めるならどう選ぶべき？」と疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。

本記事では、日本国内で人気のSNSにおけるユーザー数ランキングや、国内で人気の6大SNSの特徴、SNSの選び方について解説するので、ぜひ参考にしてください。

人気SNSアプリのおすすめランキング

日本国内でとくに人気のSNSは、以下の6つです。公表されているデータをもとに、国内のユーザー数をランキング形式でまとめました。

これらのSNSのうち、安定的なユーザー数を抱えているのがLINE、YouTubeです。次いで、XやInstagramも幅広いユーザー層が利用しているSNSと言えます。

反対に、Facebookは日本国内のユーザーが減少傾向にあり、とくにZ世代の利用率はかなり低い数字となっています。

以下の資料では、日本国内で利用されているSNSの利用状況と具体的な活用シーンを効果別に解説しています。

「自社のサービスはどのSNSが合うの？」「今から参入すべきSNSは？」とお悩みの方は是非ご参考ください。

国内で運用におすすめのSNS一覧｜特徴やユーザー層

ここからは、国内で人気の6大SNSの特徴やユーザー層について紹介します。

1. LINE
2. YouTube
3. X（旧Twitter）
4. Instagram
5. TikTok
6. Facebook

1. LINE

LINEは、主に個人やグループ間でのやり取りを中心としたコミュニケーションツールとして利用されているSNSです。日本のネット利用者のうち、LINEは79.5%（※¹）のユーザーが利用しており、全SNSの中で最も多い普及率を誇っています。

クーポン配信やポイントカード機能、キャンペーン告知などの機能も備わっているので、広告や販促に向いているでしょう。

ただし、LINEは拡散性が低いため、他のSNSと組み合わせる施策を展開したり、LINEアカウントを周知させるような取り組みが必須となります。

（※¹）2022年度SNS利用動向に関する調査｜ICT総研

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2. YouTube

YouTubeは、世界中の動画コンテンツを自由に閲覧・投稿できる動画プラットフォームです。ネット利用者のうち、62%（※¹）がYouTubeを利用しており、若者から50代以上まで幅広いユーザーに利用されています。

商品やサービスのHow to動画や、YouTuberを起用したPR動画、街おこしに利用できる動画コンテンツなど、幅広いマーケティング施策を展開できます。

画像やテキストに比べて伝えられる情報量が多いため、動画でより詳しい内容を把握するために利用するケースも多いようです。

3. X（旧Twitter）

X（旧Twitter）は140文字以内のテキスト投稿を中心としたSNSです。ICT総研が実施した「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、日本のネットユーザーのうち、Xの利用率は55.9%を占めています。

リアルタイム性や拡散性が高く、商品やブランドの認知度向上や話題化を得意としています。たとえば、新商品やイベントの告知、臨時休業や開店時間の変更のお知らせなどのシーンで活用しやすいでしょう。

最近では、TwitterからXへとブランド変更されたことでさまざまな仕様変更が行われました。Xに変わった理由や影響については、以下の記事をチェックしてください。

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4. Instagram

Instagramは、画像や動画などビジュアルを中心に投稿・共有できるSNSです。日本のネット利用者のうち、52.9%（※¹）がInstagramを利用しており、月間アクティブユーザー数は2019年時点で3,300万人を超えています。

Z世代の多くでは、Instagram内でファッションやコスメ、グルメなどの情報収集を行い、ハッシュタグ検索などでトレンドを把握することが多い傾向にあります。

Instagramにはネットショップ機能が備わっているため、ECサイトとの相性が良いことも特徴です。

ただし、Instagram単体での拡散性は低く、認知拡大には向いていません。自社の世界観を伝えやすいため、ブランディングなどに適しています。

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5. Facebook

Facebookは、実名登録制の信頼性が高いSNSです。ネット利用者のうち、Facebookの利用率は24.6%（※¹）となっています。

世界的なユーザー数は多いものの、日本国内では利用率が年々減少傾向にあるようです。

30～50代など中高年層のユーザーが多く、実名制が高いという特性から、ビジネスやBtoB向けのマーケティング施策を展開する場合に向いています。

6. TikTok

TikTokは、音楽に合わせたショート動画の撮影・加工・投稿が行えるSNSです。

ネット利用者のうち19.7%（※¹）が利用していますが、近年急上昇しているSNSであるため、今後も利用者数は急激に伸びていくことが予想されるでしょう。

TikTokはトレンドの移り変わりが非常に激しく、Z世代ではトレンドの把握や娯楽目的として広く利用されている傾向にあります。

短い動画がタイムラインに次々と流れるため、1日に何度も起動するというユーザーも多く、1日の平均起動回数は43.3回というデータも報告されています。

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その他運用におすすめのSNS

ここからは、代表的なSNS以外のプラットフォームについて紹介します。

Threads

Threadsは、2023年7月、InstagramやFacebookを運営するMeta社によってリリースされた最新SNSです。登録者数は1日で3,000万人を超え、その後も続々と利用者数を増やしています。

InstagramをベースにしたSNSなので、アカウントを登録する際にはInstagramアカウントとの連携が必要になります。

画像や動画も投稿できますが、文章だけで投稿できるテキスト共有SNSなので、今後はTwitterに代わる存在になるのではないかと注目を集めました。

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Bluesky

Blueskyは、テキスト投稿を中心としたSNSです。もともとはX（旧Twitter）の共同創業者が構想した分散型SNSプロジェクトとして注目を集めました。特定の企業がすべてを管理するのではなく、分散型プロトコルを採用している点が特徴です。

投稿形式は短文テキストが中心で、返信やリポスト機能も備えています。操作感はXに近いものの、広告色が比較的薄く、コミュニティ志向のユーザーが多い傾向があります。

新しいSNSをいち早く活用したい企業や、特定のテーマに関心を持つユーザーと深くつながりたい場合に検討するとよいでしょう。

note

noteは、クリエイターが気軽にコンテンツを発信できるメディアプラットフォームです。

コンテンツの販売機能やサークル、定期購読など、クリエイターの創作活動をサポートする機能が備わっているのが特徴です。

同社では、法人向けサービス「note pro」も展開されています。企業による情報発信やオウンドメディア運営として利用することができます。

Linkedin

Linkedinは、世界最大級のビジネス特化型SNSです。世界で9億3,000万人を超えるユーザーを抱えており、特に海外で広く普及しています。

日本ではあまり馴染みのないSNSですが、海外では転職経路のおよそ30%がLinkedin経由と言われているほど。

転職活動や採用、仕事の受注など、ビジネスシーンで非常に多く利用されています。

SNSを選定する際のポイント

SNSを運用する際は、以下のポイントを意識しましょう。

• 目的を明確にする
• ターゲット層を確認する
• 自社との相性を見極める

ここでは、それぞれのポイントについて解説します。

目的を明確にする

一口にSNSと言っても数多くの種類があり、それぞれ特性も異なります。そのため、自社の目的に合った運用ができるかどうかに重きを置き、SNSを選ぶことが大切です。

たとえば、商品の認知拡大や話題化を目的とする場合は、X（Twitter）の拡散性やリアルタイム性を活かした運用が適しているでしょう。

ECの販路拡大やブランディングを狙う場合は、Instagramが向いています。

このように、自社の目的を明らかにすることで、どのようなSNSが向いているかが見えてくるでしょう。

ターゲット層を確認する

SNSによって、利用するユーザー属性はさまざまです。そのため、目的に沿った具体的な年齢層やターゲット層を定めてSNSを選ぶといいでしょう。

たとえば、Z世代に向けて効果的なアプローチを仕掛けたい場合は、InstagramやTikTokが向いています。一方で、ビジネス層や高齢層を狙う場合は、Facebookが適しているでしょう。

このように、各SNSの特性はもちろん、メインユーザーとマッチしているかどうかもチェックすることをおすすめします。

自社との相性を見極める

SNSを選定する際は、流行や利用者数だけで判断しないことが重要です。自社の商品・サービスの特性やブランドイメージと合っているかを確認しましょう。

発信内容とプラットフォームの文化が合致していないと、継続的な成果は得にくくなります。

たとえば、ビジュアル訴求が強みであればInstagramやTikTokが適しています。一方、専門性の高い情報発信やBtoB向けの発信であればLinkedInやnoteが向いています。

さらに、社内の運用体制との相性も重要です。動画制作のノウハウがあるか、テキスト中心で運用できるかなど、リソース面も踏まえて判断しましょう。

新しいSNSを活用する際の注意点

新しいSNSを活用する際は、勢いだけで始めないことが重要です。事前にリスクや運用体制を整理しておきましょう。

• 企業活用しやすいSNSかを見極める
• 各SNSのガイドラインを遵守する
• SNS運用のリソースを十分に確保する

安定した運用につなげるためのポイントを確認します。

企業活用しやすいSNSかを見極める

新しいSNSを導入する前に、企業として活用しやすい環境かどうかを確認しましょう。

利用者数が伸びていても、企業アカウントの運用事例が少ない場合は活用しにくい可能性があります。

また、ユーザー層が自社のターゲットと合っているかを見極めます。若年層中心のSNSで中高年向け商材を訴求しても効果は出にくい傾向があるためです。

さらに、炎上リスクや投稿の拡散性も考慮します。企業アカウントが受け入れられやすい土壌かどうかを事前に調査することで、無理のないSNS選定が可能になります。

各SNSのガイドラインを遵守する

SNSを活用する際は、各プラットフォームが定めるガイドラインを必ず確認しましょう。投稿内容やキャンペーン実施方法、広告表現には細かなルールがあります。違反すると投稿削除やアカウント停止のリスクがあります。

特に、プレゼント企画やインフルエンサー施策では注意が必要です。景品表示法やステルスマーケティング規制に抵触しないよう、広告であることを明示する必要があります。音源や画像の使用についても著作権を確認しましょう。

ルールを理解せずに運用を始めると、意図せず違反する恐れがあります。事前にガイドラインを読み込み、社内で運用基準を共有しておくことが重要です。

SNS運用のリソースを十分に確保する

新しいSNSを始める際は、運用に必要なリソースを確保できるかを確認しましょう。

投稿企画、制作、コメント対応、分析までを継続的に行う体制が必要です。担当者を明確にし、役割分担を決めておくことが重要です。

また、炎上やトラブル発生時の対応フローも整えておきましょう。投稿前のチェック体制を構築することでリスクを軽減できます。無理のない範囲で継続できる運用計画を立てることが成功につながります。

SNSについてのよくある質問

ここからは、SNSについてのよくある質問に回答します。

今一番流行っているSNSとは？

流行しているSNSは時期によって変わりますが、直近ではTikTokやInstagramが高い利用率を維持しています。特にTikTokは短尺動画の拡散力が強く、若年層を中心に幅広い世代へ浸透しています。

一方で、X（旧Twitter）やYouTubeも依然として利用者数が多く、情報収集や娯楽目的で安定した人気があります。新しいSNSとしてはThreadsやBlueskyも注目を集めていますが、国内での利用規模はまだ限定的です。

Z世代に人気のSNSは？

Z世代に人気のSNSとしては、TikTokとInstagramが挙げられます。特にTikTokは短時間で楽しめる動画コンテンツが中心で、トレンドの発信源となっています。

Instagramも引き続き高い人気を誇ります。リール動画やストーリーズ機能を活用し、友人とのコミュニケーションやブランド情報の収集に使われています。

近年はThreadsの利用も広がりつつありますが、主軸は動画とビジュアル中心のSNSです。

40〜50代の大人に人気のSNSは？

40〜50代に人気のSNSとしては、LINE、YouTube、Facebookが挙げられます。

LINEは日常的な連絡手段として定着しており、企業の公式アカウントを通じた情報配信にもなじみがあるでしょう。

検索エンジンのように活用されるケースも多く、実用的な情報収集の場となっています。

Facebookは実名登録制という特性から、同世代とのつながりを保つ目的で利用されています。ビジネスや地域コミュニティとの接点としても機能します。

まとめ

SNSは今や生活や仕事に欠かせない存在になっており、Webマーケティングにおいても一般化してきている媒体と言えます。SNS市場は今後も拡大が予想されているため、今後も人気のSNSや新しいSNSに注目が集まるでしょう。

また、SNSをきっかけに購買行動に至る人は非常に多く、商品やサービスの販促・集客において、SNSマーケティングの強化は欠かせない存在となるでしょう。

SNSマーケティングを実施する場合は、SNSキャンペーンやUGCマーケティング、インフルエンサー施策など、さまざまな施策があります。

「SNSマーケティングに課題を抱えている」「今後力を入れていきたい」とお考えの方は、ぜひ下記の資料をチェックしてみてください。