メーカーの販売促進施策8選！効果的なアイデアや販促事例を紹介

自社製品やサービスを効果的にアピールするためには、販売促進に注力する必要があります。販促にはさまざまな種類があるため、自社に合った施策を選ぶようにしましょう。

「メーカーにおける効果的な販売促進の施策は？」「販促のアイデアや事例を知りたい」とお考えの方もいるのではないでしょうか。

この記事では、メーカーの販売促進施策で重要視すべきポイントや、販売促進のアイデア、事例などを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

そもそも販促施策とは？

そもそも販売促進とは、製品やサービスの販売を後押しとなるマーケティング施策のことです。

お得なキャンペーンや限定オファー、期間限定の施策、プロモーションなどによって購入のハードルを下げることで、購買意欲を高めることができます。

メーカーにおける販促は、一般消費者をターゲットにした販促とやや異なります。メーカーのターゲット=企業なので、単価が高く購買までの時間が長いことが特徴です。

また、高い専門性を求められることが多いため、販促の対象となるターゲット層が比較的狭いという特徴もあります。

そのため、メーカー企業として効果的な販促を行うためにも、販促戦略を設計することが大切です。

メーカーの販促施策で「BtoBtoC」が重要な理由

メーカーの販促施策では、「BtoBtoC」を意識することが大切です。

つまり、取引先だけでなく、その先の消費者を意識して戦略を立案するということです。BtoBビジネスであっても、取引先の先には消費者が存在します。

取引先は、顧客である消費者の動向を意識して、消費者のニーズに合った商品やサービスを提供するために必要なものを仕入れているためです。

そのため、消費者を意識して販促戦略を立案することによって、取引先に対する提案が通りやすくなると言えます。

また、BtoBビジネスを行っているメーカーの場合も、消費者を意識して販促施策を検討すれば、売上アップにつながるでしょう。

メーカーにおすすめな販売促進のアイデア8選

メーカーにおすすめな販売促進のアイデアとして、以下が挙げられます。

1. 自社Webサイトを見直す
2. インターネット広告を出稿する
3. 営業ツールを導入する
4. マッチングサイトを利用する
5. ダイレクトメールを送る
6. サンプルやノベルティを配布する
7. 試食販売や体験イベントを行う
8. SNSキャンペーンを実施する

ここでは、それぞれの施策例について順に解説します。

1. 自社Webサイトを見直す

まずはWebサイトやオウンドメディアなど、自社のWebサイトを見直すことから始めましょう。

オンラインで販促施策を行う場合、顧客は最終的に自社サイトを訪れてさらに詳しい情報をチェックしたり、商品・サービスを購入したりするためです。

商品に関する情報や、業界情報、設備、技術など見込み顧客が求めているさまざまな情報を発信します。

自社Webサイトの最終的な目的は、問い合わせや資料請求につなげることなので、導線設計も忘れずに行いましょう。

2. インターネット広告を出稿する

インターネット上に掲載する広告によって、見込み顧客に対して自社商品やサービスのHPや申し込みページなどに誘導できます。

ターゲットの年齢や性別、住まいの地域などを設定すれば、特定のターゲットに絞って配信することで、広告効果を高められます。

インターネット広告にはさまざまな種類があるため、「誰に届けたいか」という視点を持つことが必要不可欠です。

3. 営業ツールを導入する

メーカーの販促施策として、オンラインで使える営業ツールを導入することもおすすめです。

オンラインの営業ツールであれば、インターネット環境があれば取引先と商談を行えます。移動時間を削減できることで商談件数を増やしたり、遠方の見込み顧客にも気軽にアプローチできたりするのがメリットです。

また、リアルタイムで資料やデモ画面を共有したり、営業活動を効率化すればリードタイムの短縮にもつながるため、効果的な販促施策を実現できるでしょう。

4. メールマガジンを配信する

既に自社で保有している顧客リストに向けて、メールマガジン配信も効果的な販促方法です。

新商品情報やキャンペーン情報、お得なクーポンなどを配信することで、顧客との接点を増やしつつ、購買意欲を高めることができます。

顧客の興味関心に合わせた内容のメルマガを配信したり、開封率やクリック率などを計測して定期的に改善することが重要です。

5. ダイレクトメールを送る

商品やサービスなどの情報を、郵便封筒やはがき、電子メールなどで送付するダイレクトメール（DM）も効果的です。

商品情報のほかに、商品サンプルやイベント案内などのパンフレットをターゲットに直接届けることで、集客や販促につながるでしょう。

DMを使ってクーポン配布やキャンペーン告知を行ったり、新発売の商品やおすすめ商品の告知などを効果的に伝えられます。

6. サンプルやノベルティを配布する

商品の無料サンプルやノベルティを配布することで、商品を実際に試してもらうこともおすすめです。サンプルの配布場所は、店頭やイベント会場、インターネットなど、さまざまな方法があります。

サンプルを受け取った顧客は、お店のファンになってもらう可能性が高く、SNS上でシェアしてもらえることも。

しかし、やみくもに配布するだけではなく、その後のリピートにつながりそうなオファーやプロモーションを検討するといいでしょう。

商品サンプルをプレゼントする「サンプリングプロモーション」については、以下の記事もぜひチェックしてみてください。

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サンプリングプロモーションとは？目的や主な手法・事例も解説

7. 試食販売や体験イベントを行う

試食販売や体験イベントは、実際に商品・サービスを利用する様子を味わったり手に取ったりしてもらうことで、購買意欲を高める必要があります。

いくら魅力的な商品やサービスが並んでいても、お客様に良さを気付いてもらえなければ購入してもらえません。

食品であれば味を知ってもらうことで購入につながったり、サービスならデモ体験イベントを実施したりするケースもあります。小売側からメーカー側に試食販売を提案してみるといいでしょう。

8. SNSキャンペーンを実施する

X（旧Twitter）、Instagram、LINE、Facebook、YouTube、TikTokなどの各SNSを通じて、販促キャンペーンを行う手法です。

たとえば、商品を購入したレシートで応募できるキャンペーンや、店舗の来店を促せるクーポン配布など、ユーザーにとってお得なオファーを提供します。

SNS上でキャンペーンを実施することで、販売促進だけでなく、商品・サービスの認知度向上、集客、ブランディングにつなげることも効果的です。

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【2024年最新】SNSキャンペーン成功事例30選｜効果や成功のポイントも解説

メーカーにおける販促施策の事例

ここからは、メーカーにおける販促施策の事例について紹介します。

ネスレ日本株式会社

ネスレ日本株式会社では、クリーミングパウダー「ネスレ ブライト」と家庭用の鍋スープ「赤から」とのコラボレシート応募キャンペーンを実施しました。

指定期間中に「ネスレ ブライト」の対象商品と赤から鍋スープの対象商品を購入し、キャンペーンサイトにレシート画像を登録すると応募できるというものです。

参照：夏こそ赤からに＃追いブライト！ みんなで夏鍋キャンペーン｜ネスレ日本株式会社

期間中に2回以上の応募で当選確率が10倍になるというもので、対象商品の販売促進が見込めます。

SNS上でキャンペーンを実施することで、商品を認知していないユーザーに対しても認知度を高められるのもメリットです。

株式会社薬王堂×キリングループ

参照：豊かな毎日を応援！キャンペーン｜OWNLY導入事例

株式会社薬王堂ではキリンビール共同開発として、アプリ会員・WEB応募限定のキャンペーン「豊かな毎日を応援！キャンペーン」を実施しました。

キャンペーン期間中に薬王堂で「WA!CA」カードを利用し、対象商品を含む1,200円以上お買い上げ後に応募すると、抽選で200名に景品が当たります。

対象商品はキリングループの全商品となっており、キャンペーンに応募したい人からの販売促進につながっています。

株式会社湖池屋

株式会社湖池屋の公式Xでは、「ピュアポテト ブランド芋くらべ」シリーズの新発売を記念して、X（旧Twitter）上で完結する診断キャンペーンを実施しました。

対象ツイートから診断に参加し、質問に答えて表示された結果をシェアすると、抽選で20名にピュアポテトの詰め合わせが当たるという内容です。

 参照：あなたはどのタイプ？＃ピュアポテト診断キャンペーン｜OWNLY導入事例

質問に答えると自分のおすすめのピュアポテトが表示されるため、商品の認知度向上や理解促進、販売促進などにつながっています。

数種類のピュアポテトの魅力を発信しつつ、ユーザー投稿を促すことで、ブランドに関する投稿（UGC）を効果的に増加させました。

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診断キャンペーンとは？メリット・デメリットや成功事例、実施する流れも解説

メーカーの販促施策まとめ

販売促進はオンライン・オフライン問わずさまざまな手法があり、自社に合った施策を実行する必要があります。また、メーカーの販促施策では、取引先だけでなく消費者のことも意識することが重要です。

また、実際の販売促進活動ではさまざまな施策を組み合わせることも多く、販売したい商品やターゲットによって施策を使い分けなければなりません。

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