UGCとは？意味・活用メリット・SNSマーケの成功事例をわかりやすく解説

SNSの運用に力を入れているのに、企業からの発信がなかなか届かないと感じることはないでしょうか。広告らしい投稿ほど読み飛ばされてしまい、思うように反応が伸びないという悩みは、多くのSNS運用担当者が抱えています。

そうした状況を変える手がかりとして注目されているのが、ユーザー自身が発信するUGCです。UGCの意味を正しくつかみ、活用メリットを理解したうえで施策に落とし込めれば、信頼されながら自然に広がる発信へと近づけます。

そこで今回は、UGCの基礎から具体的な集め方、注意点、効果測定、そして成功事例までをまとめて解説します。ぜひ参考にしてください。

【著者プロフィール】

執筆・監修：Smart Share Lab 編集部（SNSマーケティング情報メディア「OWNLY」運営）Smart Share Lab 編集部は、ハッシュタグキャンペーンやインスタントウィン、レシート応募など多様なSNSキャンペーンの企画・運用支援に携わってきたチームです。

これまでに大手企業から中堅企業まで数多くのキャンペーン設計とUGC活用を分析し、現場で得た知見をもとに情報を発信しています。

広告色の強い情報ではなく、SNS運用担当者が実務で使える形に整理することを大切にしています。

UGCとは｜意味と種類をわかりやすく解説

UGCという言葉を耳にする機会は増えたものの、具体的に何を指すのかがあいまいなまま使っている場合も少なくありません。まずは意味と種類を整理し、自社の発信のどこにUGCが関わってくるのかをつかんでおきましょう。

基礎を押さえておくと、このあとのメリットや活用方法の理解がぐっとスムーズになります。

UGCの意味（User Generated Contentの略）

「最近よく見かけるUGCという言葉が、結局のところ何を意味するのかわからない」という方は多いのではないでしょうか。

UGCとは、User Generated Contentの略で、一般のユーザーによって自発的に生み出されたコンテンツのことです。企業が制作する広告や公式投稿とは異なり、商品やサービスを実際に利用した生活者が発信する点に大きな特徴があります。

例えば、お気に入りのカフェの写真をInstagramに投稿したり、購入した家電の感想をレビューサイトに書き込んだりする行為は、すべてUGCにあたります。企業が「買ってください」と伝える情報ではなく、利用者が「これが良かった」と語る情報である点を意識しておきましょう。

UGCの本質は、第三者によるリアルな体験の発信にあります。

UGCの具体的な種類

「投稿全般をUGCと呼ぶのか、それとも特定の形式だけを指すのか」と迷う場面もあるかもしれません。

UGCにはいくつかの種類があり、テキスト・画像・動画・評価など、形式は多岐にわたります。どの形式も、ユーザーが自分の言葉や視点で発信している点が共通しています。

具体的には、X（旧Twitter）やInstagramへの投稿、TikTokの動画、YouTubeのレビュー動画、ECサイトの商品レビュー、口コミサイトへの評価コメント、ブログ記事などが代表例です。例えば、コスメであれば使用前後を比較した写真付き投稿、飲食店であれば来店時の動画などが、購買を後押しする力を持ちます。

自社の商材と相性の良い形式はどれかを見極めて、集めたいUGCの形をあらかじめ決めておきましょう。

UGCと似た言葉との違い

「UGCとインフルエンサー投稿は何が違うのか」と疑問に感じることもあるはずです。UGCとよく混同される言葉に、IGCとCGMがあります。

IGCとはInfluencer Generated Contentの略で、企業から依頼を受けたインフルエンサーが制作するコンテンツのことです。一方でCGMとは、Consumer Generated Mediaの略で、口コミサイトのようにユーザーの投稿によって成り立つメディアそのものを指します。

UGCは、原則として企業からの依頼や報酬を伴わず、ユーザーが自発的に発信する点でIGCと区別されます。例えば、報酬を受けたインフルエンサーの投稿はIGC、一般の購入者が自分の意思で投稿した感想はUGC、という整理ができます。

混同すると後述するステマ規制への対応を誤るおそれがあるため、それぞれの違いを正しく押さえておきましょう。

UGCの具体例チェックリスト

自社に関するUGCがどこに存在しているかを洗い出すときは、次の観点で確認すると見落としを防げます。

□ X（旧Twitter）での商品名やブランド名を含む投稿

□ Instagramの写真・ストーリーズ・リール投稿

□ TikTokやYouTubeでのレビュー動画

□ ECサイトや自社サイトの商品レビュー

□ 食べログや@cosmeなどの口コミサイトの評価

□ ブログやnoteでの使用レポート記事

関連資料として、生活者が購買の意思決定でSNSをどの程度参考にしているかをまとめた「【2023年】生活者の意思決定におけるSNS影響度調査」も、基礎理解を深める際の参考になります。

UGCが今マーケティングで注目される理由

UGCという考え方自体は以前から存在していましたが、近年あらためて重要視されるようになりました。その背景には、消費者の情報への向き合い方の変化と、法規制の動きがあります。

なぜ今なのかを理解しておくと、施策に取り組む意義を社内で説明しやすくなります。

広告への不信と第三者の声への信頼

「広告を出しても以前ほど反応が得られない」と感じている運用担当者は少なくありません。その理由のひとつが、広告に対する消費者の不信感の高まりです。

情報量が爆発的に増えた今、「買わせよう」という一方的なメッセージは敬遠されやすく、多くの人は広告そのものを読み飛ばす傾向にあります。

その一方で、実際に商品を使った第三者の声は、企業の発信よりも信頼されやすい情報です。例えば、新しい化粧水を検討するとき、メーカーの説明文よりも一般ユーザーの使用感レビューを参考にする場面は多いはずです。

自社の主張を一方的に伝えるだけでなく、利用者の声を活かす発信へと比重を移していきましょう。

SNSの日常化と購買行動の変化

「商品が見つけられて買われるまでの流れが、昔と変わってきている」と肌で感じている方もいるでしょう。

SNSが生活に深く根づいたことで、消費者は検索エンジンだけでなくSNS上でも商品を探し、比較し、購入を判断するようになりました。購買行動のなかにSNSが自然に組み込まれている状態です。

例えば、Instagramで気になる商品を見つけ、ハッシュタグで他のユーザーの投稿を確認してから購入する、といった流れは珍しくありません。こうした行動のなかで判断材料になるのが、まさにUGCです。

検索結果やSNSのタイムライン上に自社に関するUGCが存在する状態を目指して、発信を設計していきましょう。

ステマ規制が後押しする自然な口コミの価値

「ステマ規制が始まったと聞くが、UGCにどう影響するのか」と気になっている担当者も多いはずです。

ステマ規制とは、景品表示法にもとづき、広告であることを隠して一般人の感想を装う宣伝を禁止する仕組みのことで、2023年10月から適用されています。これにより、関係性を偽った宣伝は措置命令の対象となりました。

この流れのなかで価値が高まっているのが、利害関係のない生活者による自然なUGCです。例えば、報酬を伴わない純粋な感想投稿は、規制の対象とは異なる立ち位置にあり、消費者からも信頼されやすい情報になります。

規制を正しく理解したうえで、無理に作られた口コミではなく、自然に生まれるUGCを増やす方向を心がけましょう。

消費者がUGCを参考にする場面の例

UGCが購買判断に関わる主な場面は、次のように整理できます。

• 初めて購入するブランドの品質を確かめたいとき
• 価格が高めの商品で失敗を避けたいとき
• 飲食店や旅行先など、体験型のサービスを選ぶとき
• 複数の似た商品から1つに絞り込みたいとき

UGCを活用する5つのメリット

UGCを取り入れることで得られる効果は、信頼性の面だけにとどまりません。コストや拡散力、さらには商品開発のヒントにまで広がります。

代表的なメリットを整理し、自社が特にどの効果を狙うのかを明確にしておきましょう。

信頼性とCVRの向上

「サイトに商品の魅力を載せているのに、なかなか購入につながらない」という悩みはよく聞かれます。

UGCを活用する最大のメリットは、信頼性が高まり、CVRの向上が期待できる点です。CVRとはConversion Rateの略で、サイト訪問者のうち購入や申し込みに至った人の割合のことを指します。

実際に使った人の声には、企業の説明にはないリアルさがあります。例えば、ECサイトの商品ページに購入者のInstagram投稿を「利用者の声」として掲載すると、購入のハードルが下がりやすくなります。

商品ページやLPにUGCを組み込み、検討中のユーザーが背中を押される導線を作りましょう。

コンテンツ制作コストの削減

「発信を続けたいけれど、制作の手が足りない」と感じている運用チームは多いものです。

UGCは、コンテンツ制作にかかるコストを抑えられる点も見逃せません。ユーザーが自発的に作った写真や動画を活用できるため、すべてを自社で内製する必要がなくなります。

例えば、季節ごとのキャンペーンビジュアルを毎回ゼロから撮影する代わりに、許諾を得たユーザー投稿を活用すれば、制作の負担を大きく減らせます。あるマーケターの調査では、UGCの活用により動画制作費を削減できたという回答も報告されています。

社内リソースをすべて制作に充てるのではなく、UGCを賢く取り入れて運用を効率化しましょう。

情報の自然な拡散とリーチの拡大

「広告予算をかけないと、なかなか多くの人に届かない」という壁を感じることもあるはずです。

UGCには、情報が自然に拡散しやすいというメリットがあります。ユーザーの投稿がフォロワーへと広がることで、企業が直接働きかけなくてもターゲット層へ情報が届く可能性が高まります。

ここでいうリーチとは、投稿を見たユーザーの数のことです。例えば、あるユーザーの好意的な投稿が複数人にリポスト（再投稿）されれば、企業の公式アカウントだけでは届かない層にまで情報が伝わります。

拡散されやすいテーマやハッシュタグを設計し、UGCが広がる入り口を整えておきましょう。

ファンコミュニティの形成と新たなニーズの発見

「商品を売って終わりではなく、長く愛される関係を築きたい」と考える担当者は多いはずです。

UGCは、ブランドを中心としたファンコミュニティの形成を後押しします。投稿を企業が紹介したり反応したりすることで、ユーザー同士のつながりや帰属意識が生まれやすくなります。

さらに、UGCには企業だけでは気づけないニーズが含まれていることもあります。例えば、ある栄養補助食品では、忙しい社会人向けに訴求していた商品が、ユーザー投稿から学生の利用が多いと判明し、新しいプロモーションのヒントを得た例があります。

寄せられたUGCを観察し、商品改善や次の施策のヒントとして活かしていきましょう。

UGC活用メリット早見リスト

• 信頼性が高まり、CVRの向上が期待できる
• コンテンツ制作のコストと手間を削減できる
• 情報が自然に拡散し、リーチが広がる
• ファンコミュニティの形成につながる
• ユーザー目線の新たなニーズを発見できる

売上につながるUGCの集め方や運用の流れを体系的に知りたい場合は、「SNS上の資産を売上に繋げるUGCマーケティングソリューション『UGC Collect』」の資料が参考になります。

UGC活用のデメリットと注意点

メリットの大きいUGCですが、運用にはいくつかの注意点があります。リスクをあらかじめ把握しておくことで、トラブルを避けながら安心して活用できます。

特に権利関係と法規制は、実務で必ず押さえておきたい部分です。

ネガティブ投稿のリスクと向き合い方

「UGCを増やそうとすると、悪い口コミも増えてしまうのではないか」と不安に感じる方もいるでしょう。

UGCの活用を進めるということは、好意的な投稿だけでなく、否定的な投稿が生まれる可能性も受け入れるということです。商品への不満が公開されれば、ブランドイメージに影響することもあります。

ただし、否定的な声はすべてが悪いわけではありません。例えば、使い方がわかりにくいという指摘は、説明の改善につながる貴重な情報になります。すべての投稿を無理に統制しようとするのではなく、誠実な対応や改善で向き合う姿勢を持ちましょう。

著作権・肖像権と使用許諾の取り方

「ユーザーの投稿を自社サイトに載せたいが、そのまま使ってよいのか」と迷う場面は多いはずです。

UGCを二次利用する際は、著作権と肖像権への配慮が欠かせません。著作権とは、写真や文章などの創作物に対して制作者が持つ権利のことで、UGCの場合は投稿したユーザー本人に帰属します。肖像権とは、自分の顔や姿を無断で使われない権利のことです。

例えば、Instagramの埋め込み機能を使った場合でも、投稿者の許可がなければ著作権侵害にあたる可能性があります。そのため、二次利用の際は投稿者へダイレクトメッセージなどで個別に許諾を取り、利用範囲や期間を明確に伝えることが大切です。

使用許諾とは、コンテンツを利用してよいという許可を得る手続きのことで、合意の証跡を残しておくと安心です。許諾なしの転用は避け、必ず事前に確認する流れを徹底しましょう。

ステマ規制（景品表示法）への対応

「キャンペーンで投稿を依頼すると、ステマになってしまわないか」と心配する担当者は多いものです。

前述のとおり、2023年10月から景品表示法のもとでステルスマーケティングが規制されています。企業が投稿を依頼したにもかかわらず、広告であることを隠して一般の感想を装うと、規制の対象になります。

例えば、商品を提供して投稿を促す場合は、投稿に「PR」や「提供」といった表示を入れてもらい、企業との関係性を明示する必要があります。例えば、ギフティング（商品の無償提供）を行う場合も同様です。

投稿を依頼する際は、関係性の明示を投稿者に必ず伝え、ルールを文書で共有しておきましょう。

使用許諾チェックリスト

□ 投稿者本人に二次利用の許可を取得したか

□ 利用する媒体（自社サイト・広告・LPなど）を伝えたか

□ 利用する期間を明確にしたか

□ 合意のやり取りをスクリーンショットなどで保存したか

□ 第三者の顔やロゴ、キャラクターの写り込みを確認したか

ステマ規制対応チェックリスト

□ 企業から依頼した投稿に「PR」「提供」などの表示があるか

□ 商品提供や報酬の有無など関係性を投稿者に共有したか

□ 投稿前にルールを文書で伝えているか

□ 自然なUGCと依頼投稿を区別して管理しているか

UGCの増やし方・集め方

UGCは待っているだけで自然に増えるとは限りません。投稿が生まれやすい環境を整え、ユーザーが発信したくなる仕掛けを用意することが大切です。

代表的な集め方と、その後の活用までの流れを順番に確認しておきましょう。

ハッシュタグキャンペーンの作り方

「効率よくUGCを集めたいが、何から始めればよいかわからない」という声はよく聞かれます。

UGCを増やす代表的な方法が、ハッシュタグキャンペーンです。ハッシュタグキャンペーンとは、特定のハッシュタグを付けて投稿してもらい、参加者のなかから抽選で景品を贈るといった施策のことです。

例えば、「#（ブランド名）で投稿すると抽選で50名に商品が当たる」といった形で、応募の条件と期間を明確に示します。参加のハードルを下げるほど投稿は集まりやすくなるため、投稿のテーマや使ってほしいハッシュタグはできるだけシンプルにしましょう。

ギフティング・レビュー依頼の進め方

「投稿のきっかけをどう作ればよいのか」と悩む場面もあるはずです。ギフティングやレビュー依頼も、UGCを増やす有効な方法です。

ギフティングとは、ユーザーに商品を無償で提供し、感想の投稿につなげる施策のことを指します。レビュー依頼は、購入者に対して感想の投稿をお願いする取り組みです。

例えば、商品の同梱物やフォローアップのメールで「使った感想をぜひ投稿してください」と案内すると、投稿のきっかけを作れます。ただし、報酬や提供を伴う場合は、前述の関係性の明示が必要になります。

ルールを守りながら、投稿しやすいタイミングで声をかけることを心がけましょう。

投稿したくなる仕掛けの作り方

「キャンペーンをやってもいまひとつ投稿が伸びない」という経験を持つ担当者もいるでしょう。

UGCを増やすには、ユーザーが思わず投稿したくなる仕掛けが重要です。投稿する動機には、景品のような実利だけでなく、共感や楽しさといった感情的な要素も含まれます。

例えば、写真映えするパッケージや、投稿テンプレートの用意、参加者の投稿を公式アカウントで紹介する取り組みなどが、投稿の後押しになります。景品の魅力だけに頼るのではなく、投稿そのものが楽しいと感じてもらえる体験を設計しましょう。

集めたUGCの二次活用の進め方

「UGCは集まったものの、そのあとどう使えばよいのか」と立ち止まることもあるはずです。

集めたUGCは、許諾を得たうえで二次活用してこそ価値が高まります。二次活用とは、ユーザー投稿を自社サイトや広告、LPなど別の場所で改めて使うことを意味します。

例えば、好意的な投稿を商品ページの「利用者の声」として掲載したり、広告クリエイティブに活用したりする方法があります。活用の際は、必ず投稿者の許諾を取り、利用範囲を守ることが前提です。

集めて終わりにせず、許諾管理を整えたうえで継続的に活かす流れを作りましょう。

キャンペーン告知文の例文

【ハッシュタグ投稿キャンペーン開催のお知らせ】 いつも（ブランド名）をご利用いただきありがとうございます。 このたび、感謝を込めてプレゼントキャンペーンを開催します。 公式アカウント（@◯◯◯）をフォローのうえ、「#（ブランド名）の使い方」を付けてお気に入りの使い方を投稿してください。 抽選で30名さまに新商品をお贈りします。 応募期間：6月10日から6月30日まで ※当選はダイレクトメッセージでご連絡します。

キャンペーン実施ステップ一覧

Step1：キャンペーンの目的とKPIを決める

Step2：手法（ハッシュタグ投稿・ギフティングなど）を選ぶ

Step3：応募条件・期間・景品・規約を設計する

Step4：告知文と応募導線を準備して告知する

Step5：投稿を収集し、当選連絡と使用許諾を行う

Step6：結果を分析し、二次活用と次回施策につなげる

手法ごとの設計をさらに詳しく知りたい場合は、「OWNLY インスタントウィン」のパンフレットや「Instagram上位表示を狙う最新施策『ハッシュタグSEO』」の資料も役立ちます。

UGCマーケティングの成功事例

実際の事例を知ると、自社で取り組むイメージが具体的になります。ここでは、ハッシュタグキャンペーン、ECサイトでの活用、商品開発への応用という3つの切り口で、代表的な成功例を整理しました。

共通する成功のポイントもあわせて確認しておきましょう。

ハッシュタグキャンペーンの成功事例

「キャンペーンで本当にUGCが増えるのか、実例を知りたい」という方も多いはずです。

クラフトビールメーカーのヤッホーブルーイングは、X（旧Twitter）を活用したハッシュタグキャンペーンを定期的に開催している企業として知られています。新商品の発売時には、感想をハッシュタグ付きで投稿したユーザーのなかから抽選で景品を贈る施策を実施しました。

この取り組みにより、ユーザーが楽しみながら参加し、自然な形で多くのUGCが生まれています。ファンとの双方向のやり取りを重ねている点も特徴です。景品を配るだけでなく、ブランドの世界観を楽しんでもらう設計を取り入れていきましょう。

ECサイト・LPでのUGC活用事例

「集めたUGCを売上にどうつなげるのか」と気になる担当者もいるでしょう。

食品宅配サービスのオイシックスは、LPにUGCを取り入れている事例として挙げられます。購入したユーザーのInstagram投稿を「利用者さまの声」として掲載し、消費者目線の感想をベネフィットの紹介に活かしています。

その結果、企業による商品説明だけのページよりも購入のハードルが下がり、CVRの向上につながったとされています。自社のLPや商品ページにも、許諾を得たUGCを効果的に配置していきましょう。

商品開発・プロモーションへの活用事例

「UGCは販促だけのものなのか」と感じることもあるかもしれません。

栄養補助食品の森永「inゼリー」は、UGCを商品プロモーションの見直しに活かした事例として知られています。もともと忙しい社会人向けに訴求していたものの、ユーザー投稿から学生の利用実態が見えたことで、新しい訴求のヒントを得ました。

このように、UGCは販促にとどまらず、商品の届け方そのものを見直すきっかけにもなります。寄せられた投稿を定期的に分析し、次の施策や商品改善に反映させていきましょう。

事例から学ぶ成功のポイント

• ユーザーが楽しみながら参加できる設計にする
• 集めたUGCを販促や商品開発にしっかり活かす
• ファンとの双方向のコミュニケーションを大切にする
• 投稿のテーマやハッシュタグをシンプルにする

UGC施策の効果測定とKPIの考え方

施策を続けるには、効果を数値で振り返る仕組みが欠かせません。何を指標にし、どのツールで確認するのかを決めておくと、改善のサイクルを回しやすくなります。

代表的なKPIと測定の考え方を整理しておきましょう。

設定すべきKPIの選び方

「UGC施策の成果を、どの数字で判断すればよいのか」と迷う担当者は多いものです。

KPIとは、Key Performance Indicatorの略で、目標の達成度を測るための中間指標のことです。UGC施策では、目的に応じて適切なKPIを選ぶことが重要になります。

例えば、認知の拡大が目的ならリーチやUGCの投稿数、購買の促進が目的ならCVRが指標になります。インプレッション（投稿が表示された回数）も、広がりを測る目安として役立ちます。

1つの数字だけで判断するのではなく、目的に合ったKPIを複数組み合わせて設定しましょう。

エンゲージメント率・CPEの見方

「投稿が表示された数だけでは、本当の反応がわからない」と感じることもあるはずです。反応の質を測る指標が、エンゲージメント率とCPEです。

エンゲージメント率とは、投稿を見たユーザーのうち、いいねやコメント、シェアなどの反応をした人の割合のことを指します。

CPEとはCost Per Engagementの略で、1件の反応を得るためにかかった費用のことです。例えば、キャンペーンにかけた費用を反応数で割ると、1反応あたりのコストが見えてきます。

表示回数だけでなく、反応の質とコスト効率の両面から施策を振り返りましょう。

効果測定に使えるツール

「効果測定を手作業で行うのは大変だ」と感じている運用チームも多いはずです。

UGC施策の効果測定には、各SNSが提供する分析機能や専用ツールが役立ちます。例えば、Instagramのインサイトや、Meta Business Suite（Meta社が提供する運用管理ツール）を使うと、リーチやエンゲージメントを確認できます。

さらに、UGCの収集から分析までを一元管理できる専用ツールを使えば、投稿の収集状況や許諾管理、効果検証をまとめて行えます。手作業に頼りきるのではなく、目的に合ったツールを取り入れて測定を効率化しましょう。

効果測定チェックリスト

□ 施策の目的に合ったKPIを設定したか

□ リーチ・インプレッションで広がりを確認したか

□ エンゲージメント率で反応の質を見たか

□ CVRで購買への貢献を測ったか

□ CPEなどで費用対効果を振り返ったか

UGCマーケティングを成功に導くなら「OWNLY」

ここまで、UGCの意味から集め方、注意点、効果測定までを見てきました。実際に取り組もうとすると、企画・許諾・分析など多くの工程をどう回すかという課題に直面します。

そうした運用の悩みをまとめて解決する手段として、SNSキャンペーン・UGCマーケティングツール「OWNLY（オウンリー）」を紹介します。

豊富なキャンペーン手法から最適な企画を選べる

「どのキャンペーン手法が自社に合うのか決められない」という悩みを抱えている方は少なくありません。

OWNLYは、インスタントウィン（その場で抽選結果がわかる仕組み）やハッシュタグ投稿、レシート応募など、多様な手法に対応しています。目的やターゲットに合わせて最適な企画を選べる点が強みです。

例えば、手軽な参加でフォロワーを増やしたい場面ではインスタントウィン、UGCを多く集めたい場面ではハッシュタグ投稿、といった使い分けができます。企画の選択に迷う場面で力を発揮します。

応募フォーム・応募導線を自社サイトに自然に組み込める

「応募の入り口を自社サイトにうまく作れない」という課題を感じる担当者もいるはずです。

OWNLYは、応募フォームや応募導線の構築に対応し、CSSのカスタマイズやHTMLタグの埋め込みも可能です。応募導線とは、ユーザーが応募にたどり着くまでの流れのことを指します。

例えば、自社サイトやLPのデザインに合わせて応募フォームを組み込めば、違和感のない参加体験を提供できます。ブランドの世界観を保ったままキャンペーンを実施したい場面に向いています。

UGC収集から使用許諾・二次活用までワンストップで完結する

「UGCの収集と許諾管理が煩雑で手が回らない」という悩みは、多くの運用現場で共通しています。

OWNLYは、口コミの自動収集から使用許諾、分析・活用までを一気通貫で行えます。これまで個別に対応していた工程を、1つの仕組みのなかでまとめて管理できます。

例えば、収集した投稿の許諾状況を一元的に把握し、そのまま二次活用へつなげられます。本記事で触れた許諾管理の手間を大きく軽減したい場面で役立ちます。

複数のSNSを横断して実施・運用できる

「SNSごとに運用が分かれて管理が大変だ」と感じることもあるでしょう。

OWNLYは、InstagramやX、TikTok、LINEなど主要なSNSをまたいでキャンペーンを実施・運用できます。複数のチャネルを別々に扱う負担を抑えられます。

例えば、Xで拡散を狙いつつLINEで継続的な関係づくりを進めるといった、チャネルを組み合わせた施策にも対応できます。複数SNSを一体的に運用したい場面で効果を発揮します。

事務局運営から効果測定まで安心して任せられる

「当選連絡や賞品発送、個人情報の管理まで手が回らない」という悩みは、キャンペーン運営でよく聞かれます。

OWNLYは、当選連絡や賞品発送、個人情報管理といった事務局業務の代行に対応し、プライバシーマーク（個人情報を適切に扱う事業者に与えられる認証）も取得しています。安心して運営を任せられる体制が整っています。

さらに、分析・レポート機能により施策の効果検証も行えます。本記事で触れた効果測定まで含めて、一貫した運用体制を築きたい場面に適しています。

サービスの全体像を短時間で把握したい場合は「3分で分かる！SNSマーケティングツール『OWNLY』」、

UGC活用を深く検討したい場合は「SNS上の資産を売上に繋げるUGCマーケティングソリューション『UGC Collect』」の資料をご覧ください。

まとめ

今回は、UGCの意味や活用メリットから、増やし方、使用許諾やステマ規制への対応、効果測定の方法、告知文の例まで幅広く解説しました。

基礎を押さえれば、UGCは信頼されながら自然に広がる発信へと育てられます。OWNLYのようなツールも活用しながら、自社に合ったSNSキャンペーン施策に踏み出してみてください。