Twitter API(X API)の料金プラン｜無料枠と制限を解説

X（旧Twitter）でSNS運用やキャンペーンを行うにあたり、料金プランの違いや無料枠の範囲、利用できる上限が分かりにくいと感じてはいないでしょうか。

仕様の変更が続いているため、何ができて何ができないのか、自社にはどのプランが合うのかを判断しづらい状況が生まれています。

そこで今回は、X API（Twitter API）の料金プランについて、無料枠の有無や各プランの制限、費用の考え方までをわかりやすく整理して解説します。ぜひ参考にしてください。

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この記事は、SNSマーケティング情報メディア「OWNLY（オウンリー）」を運営するSmart Share Lab 編集部が制作しています。インスタントウィンやハッシュタグ投稿、レシート応募など、これまでに数多くの企業のSNSキャンペーン設計とUGC活用を支援してきた知見をもとに、現場のSNS運用担当者が実務で迷いやすいポイントを整理してお届けします。専門用語はできるだけ平易に補足し、信頼できる情報源を確認しながら執筆することを大切にしています。

X API（Twitter API）とは｜料金を理解する前の基礎知識

料金プランの話に入る前に、X APIがそもそも何のための仕組みで、なぜ有料化が進んだのかを押さえておくと、各プランの違いがぐっと理解しやすくなります。基本の全体像と、SNS運用担当者が料金を知っておくべき理由を整理しました。

X APIとは何か｜できることの全体像

「APIという言葉はよく聞くけれど、具体的に何ができるのかがあいまい」という方は少なくないように思います。X API（エックスエーピーアイ）とは、X（旧Twitter）の機能やデータを外部のシステムやツールから利用するための窓口のことです。APIとは、Application Programming Interfaceの略で、異なるソフトウェア同士をつなぐ仕組みを意味します。

例えば、自社開発のツールから自動でポスト（投稿）を行ったり、特定のハッシュタグが付いた投稿を集めて分析したりする処理は、このX APIを通じて実現します。SNS運用の現場でいえば、予約投稿ツールやキャンペーンの応募集計ツール、エゴサーチ（自社名やブランド名の検索）を自動化するツールなどが、裏側でX APIを利用しています。まずは「Xの機能を外部から動かすための入り口」という理解から始めましょう。

なぜX APIは有料化されたのか｜2023年以降の流れ

「以前は無料で使えたのに、急に有料化されて戸惑っている」という声もよく耳にします。X APIは、2023年初頭から段階的に有料化と料金改定が進められてきました。背景には、2022年末の経営体制の変化に伴い、無料で開放していたデータアクセスを制限し、収益化を強める方針へ転換したことがあります。

具体的には、長らく無料で提供されていた標準的なアクセスが終了し、Free・Basic・Proといった階層型の有料プランへと再編されました。その後も改定は続き、例えばBasicプランは2024年10月に月額100ドルから200ドルへと値上げされています。さらに2026年2月には従量課金制（使った分だけ支払う方式）が導入され、料金体系が大きく変わりました。仕様や価格が頻繁に変わる前提で、定期的に公式情報を確認する姿勢を持っておくことをおすすめします。

SNS運用担当者が料金を理解しておくべき理由

「開発はエンジニアに任せているので、料金の細かい話は関係ないのでは」と考える方もいるかもしれません。ただ、SNS運用やキャンペーンの企画を担う立場でも、X APIの料金を理解しておく価値は大きいといえます。利用しているツールがどのプランを前提に動いているかによって、できる施策の範囲やコストが変わってくるからです。

例えば、大量のハッシュタグ投稿を収集して分析したい場合、上位の有料プランが必要になり、月額数千ドル規模の費用が発生することがあります。一方で、自社アカウントから投稿するだけであれば、もっと小さな枠で足りるケースもあります。施策の目的と必要なデータ量を把握しておくと、ツール選定や予算交渉の際に判断を誤りにくくなります。「やりたい施策にいくらかかるのか」を見積もれる状態を目指しましょう。

X APIの主な用途チェックリスト

自社の目的がどれに当てはまるかを確認してみてください。

□ 自社アカウントからの自動投稿・予約投稿を行いたい

□ ハッシュタグキャンペーンの応募投稿を自動で収集したい

□ 自社名やブランド名のエゴサーチ・口コミ分析をしたい

□ フォロー＆リポスト（旧リツイート）の参加者を抽出したい

□ 競合アカウントや市場のトレンドを大量に分析したい

自社のSNS施策の方向性を整理したい段階の方には、無料資料「企業におけるSNSマーケティング動向調査」が参考になります。最新の取り組み傾向を把握したうえで、必要なデータ量の見当をつけてみてください。

X API（Twitter API）の料金プラン全体像｜プランの種類と比較

X APIには複数の料金プランが存在し、近年は新しい課金方式も加わって全体像が複雑になっています。まずはプランの種類と大まかな違い、そして選び方の基本軸をまとめて確認しておきましょう。

現在の料金体系の全体像｜従量課金制への移行

「結局、今はどんな料金体系になっているのか分からない」と感じている方は多いはずです。現在のX APIは、従来からあるFree・Basic・Pro・Enterpriseという階層型プランに加えて、2026年2月に導入された従量課金制（Pay-Per-Use）という方式が存在します。従量課金制とは、固定の月額ではなく、投稿や読み取りといった処理ごとに料金がかかる仕組みのことです。

重要なのは、新規に申し込む開発者にとっては、従量課金制が標準の入り口になっている点です。従来のBasicやProは、すでに契約している既存ユーザー向けに残っているものの、新規受付は縮小・終了しているとされています。例えばこれからX APIを使い始める場合、まず従量課金制を前提に検討することになります。「既存ユーザーが使える固定プラン」と「新規が使う従量課金制」が並存していると理解しておきましょう。

Free・Basic・Pro・Enterpriseの違い

「プラン名は聞いたことがあるけれど、それぞれ何が違うのかが整理できていない」という方も多いのではないでしょうか。従来の階層型プランは、上位になるほど月額費用が高くなる一方で、投稿できる数や読み取れるデータ量、検索できる期間などの上限が大きくなる仕組みです。

例えばFreeとBasicでは、扱えるデータ量に大きな差があり、Basicからは過去7日間の検索が使えるようになります。さらにProでは、過去すべての投稿をさかのぼれるフルアーカイブ検索が利用でき、Enterpriseでは個別契約でカスタムの上限を設定できます。なお、各プランの数値はたびたび改定されるため、契約前には必ずX公式の開発者向けポータルで最新の条件を確認しましょう。

料金・制限の比較一覧表

以下は、これまで公表されてきた代表的な条件をもとにした目安です。実際の数値は変更される場合があるため、参考としてご覧ください。

自社に合うプランの選び方の基本軸

「種類は分かったものの、どれを選べばいいのか決め手がない」という悩みが残るかもしれません。プラン選びでは、大きく3つの軸で考えると判断しやすくなります。1つ目は投稿中心か読み取り中心かという用途、2つ目は扱うデータ量、3つ目は過去データをどこまでさかのぼる必要があるかという点です。

例えば、自社アカウントの投稿を自動化したいだけなら小さな枠で足りますが、キャンペーンの大量の応募投稿を集めて分析したいなら上位プランが必要になります。過去のトレンドを長期間さかのぼって調べたい場合は、フルアーカイブ検索が使えるProが候補になります。「投稿・読み取り・期間」の3軸で自社の必要量を書き出してから、プランを当てはめていきましょう。

X APIの無料枠（Free）の制限を解説｜何ができて何ができないか

費用をかけずに始めたいと考えると、まず気になるのが無料枠の存在です。無料枠で実際にできることと、見落としがちな制限、そして現在も利用できるのかという最新状況を整理しました。

無料枠でできることの範囲

「無料枠だけで自社の運用をまかなえないか」と期待する方は多いと思います。無料枠（Freeプラン）は、基本的に投稿を行うための最小限の枠として設計されています。具体的には、月1,500件程度までの投稿が可能で、アプリの登録は1つまで、といった範囲です。

例えば、自社アカウントから1日数十件のお知らせを自動投稿する程度であれば、無料枠の範囲内で運用できる可能性があります。簡単な投稿ボット（自動で投稿するプログラム）の動作確認や、APIが正しくつながるかのテストにも向いています。まずは「投稿のための最小枠」と捉え、テストや軽い自動投稿に活用しましょう。

無料枠の制限と注意点

「無料で使えるなら分析にも使えるのでは」と考えると、思わぬ落とし穴があります。無料枠は読み取り（データ取得）の制限が非常に厳しく、投稿を集めて分析するような用途にはほとんど対応できません。読み取れる件数は月にごくわずかで、本格的な検索機能も使えないのが実情です。

例えば、ハッシュタグキャンペーンの応募投稿を網羅的に集計したり、エゴサーチで口コミを継続的に追ったりする運用は、無料枠ではまず実現できません。リーチ（投稿が届いた人数）やエンゲージメント（いいねや返信などの反応）といった指標を大量に取得する分析にも不向きです。無料枠は「集める・分析する」用途には使えないと割り切り、必要なら有料プランや専用ツールを検討しましょう。

無料枠が向いているケース・向かないケース

判断の目安として、以下を確認してみてください。

• 向いているケース：自社アカウントからの少量の自動投稿、APIの接続テスト、個人の趣味的なボット運用
• 向かないケース：キャンペーン応募投稿の収集、口コミ・トレンド分析、過去データのさかのぼり、複数アカウントの運用

無料枠は今も使えるのか｜最新状況

「そもそも今から無料枠に申し込めるのか」という点が、いちばん気になるところかもしれません。2026年初頭以降、新規アカウントでは無料枠が実質的に利用できなくなり、新規の開発者は従量課金制が標準の入り口となっています。一方で、それ以前に開発者ポータルへ登録していた既存アカウントは、引き続き従来どおり使えるとされています。

また、気象警報や災害情報など公益性の高い公共的なアプリに限っては、無料でのアクセスが維持されているという情報もあります。例えば、これから新しく無料で始めたいと考えている場合は、無料枠を前提にせず、後述する従量課金制を含めて検討するのが現実的です。新規利用の方は「無料枠はあてにしない」前提で計画を立てておきましょう。

Basic・Pro・Enterpriseプランの料金と制限

有料プランを検討する段階になると、それぞれの費用対効果が気になってきます。Basic・Pro・Enterpriseの料金と制限を順に確認し、自社の規模に合う水準を見極めていきましょう。なお各プランは新規受付状況が変動しているため、最新の公式情報の確認をあわせて行ってください。

Basicプランの料金と制限

「まず手頃な有料プランから始めたい」と考えると、候補に挙がるのがBasicプランです。Basicプランは月額200ドル程度で、当初の100ドルから2024年10月に値上げされた経緯があります。月の投稿数は50,000件程度、読み取りは15,000件程度、検索は過去7日間まで、アプリは2つまでといった水準が公表されてきました。

例えば、小規模なブランドのエゴサーチや、限定的なキャンペーンの集計など、扱うデータ量が多くない運用であればBasicで対応できる場合があります。ただし、過去7日間より前のデータをさかのぼれない点が、トレンド分析や長期の効果測定では制約になりやすいといえます。短期間・小規模の運用に絞れるかどうかを基準に、Basicが妥当かを判断しましょう。

Proプランの料金と制限

「Basicでは足りないが、どこまで費用が上がるのか不安」という方も多いはずです。Proプランは月額5,000ドル程度と、Basicから大きく価格が上がります。その分、月の投稿数は300,000件程度、読み取りは1,000,000件程度に拡大し、過去すべての投稿をさかのぼれるフルアーカイブ検索やストリーミング（リアルタイムでのデータ取得）も利用できます。

例えば、複数の競合を継続的に分析したり、大規模なキャンペーンの投稿を網羅的に集計したりする本格的な用途では、Proの水準が必要になります。一方で、BasicとProの間には費用にも機能にも大きな開きがあり、その中間が欲しい運用では選択に悩みやすい点が課題です。大量データの分析が事業に直結する場合に、Proを前向きに検討しましょう。

Enterpriseプランの料金と制限

「Proでも上限が足りない大規模な活用をしたい」という企業もあります。Enterpriseプランは月額42,000ドル以上が目安とされ、利用量や要件に応じた個別見積もりとなる契約です。専任のサポートや高い稼働品質の保証、コンプライアンス対応などが含まれ、大企業や基幹システムでの利用を想定しています。

例えば、全社的なソーシャルリスニング（SNS上の声を網羅的に収集・分析する取り組み）や、大量データを扱うSaaS（クラウド型のサービス）の提供などが対象になります。導入には営業窓口への問い合わせが必要で、年間契約が一般的です。まずは自社の必要量がProの上限を超えるかどうかを確認し、超える場合に問い合わせを検討しましょう。

各プランの月間上限の目安

費用と上限のバランスを把握するための目安です。

• Free：投稿 月1,500件程度／読み取り ごく少量／0ドル
• Basic：投稿 月50,000件程度／読み取り 月15,000件程度／200ドル
• Pro：投稿 月300,000件程度／読み取り 月1,000,000件程度／5,000ドル
• Enterprise：カスタム上限／42,000ドル〜

従量課金制（Pay-Per-Use）とは｜新しい料金モデルの仕組み

2026年に導入された従量課金制は、これからX APIを使い始める方にとって最初に向き合う方式です。仕組みと単価、費用の考え方、そして向いている運用スタイルを順に整理しました。

従量課金制の仕組みと単価

「使った分だけ払うと聞いたが、具体的にいくらかかるのか分からない」という方は多いと思います。従量課金制（Pay-Per-Use）とは、固定の月額ではなく、投稿や読み取りといった処理1件ごとに料金が発生する方式のことです。あらかじめ最低5ドル程度をチャージ（前払い）し、使った分が差し引かれていく仕組みとされています。

公表されている単価の目安は、投稿が1件あたり0.01ドル、読み取りが1件あたり0.005ドルで、読み取りは月200万件程度が上限とされています。例えば、毎月少量の投稿だけを行う運用であれば、月数ドル程度に収まる可能性があります。まずは少額をチャージし、実際の使用量を見ながら調整していく使い方が向いています。

月額いくらになるか｜費用の考え方

「結局、自社だと月いくらになるのか」を知りたいというのが本音ではないでしょうか。従量課金制の費用は、投稿数と読み取り数にそれぞれの単価を掛けて合算する考え方で見積もれます。固定費がない分、使用量が少なければ安く、多ければその分だけ費用が増えていきます。

例えば、投稿が月100件であれば0.01ドル×100で1ドル、読み取りが月1,000件であれば0.005ドル×1,000で5ドル、といった形で概算できます。逆に、読み取りが数十万件規模になると費用も大きく膨らむため、データ量の多い分析用途では事前の試算が欠かせません。「投稿数×0.01ドル＋読み取り数×0.005ドル」を自社の想定量に当てはめて試算しましょう。

利用量別の費用シミュレーション例

おおまかな目安として、以下のような試算ができます（1ドル=150円換算の参考値を併記します）。

Step1 自社アカウントの自動投稿が中心（投稿 月500件・読み取り 月500件）→ 約7.5ドル（約1,125円）

Step2 軽いエゴサーチを併用（投稿 月500件・読み取り 月5,000件）→ 約30ドル（約4,500円）

Step3 キャンペーン投稿の収集を実施（投稿 月1,000件・読み取り 月50,000件）→ 約260ドル（約39,000円）

従量課金制が向いている運用スタイル

「従量課金制と固定プランのどちらが得なのか」と迷う場面もあるはずです。従量課金制は、使用量が月によって変動する運用や、小規模で始めて様子を見たい運用に向いています。固定の月額が発生しないため、施策を行わない月の費用を抑えられる点がメリットです。

例えば、不定期にキャンペーンを実施する企業や、まずは小さく試したいSNS運用担当者にとっては、無駄なく使える方式といえます。一方で、毎月安定して大量のデータを扱う場合は、上位の固定プランのほうが結果的に割安になることもあります。使用量が読めないうちは従量課金制で始め、量が安定してきたら固定プランと比較しましょう。

ここまでで料金の全体像が見えてきた段階の方には、無料資料「X企業アカウントの運⽤で効果を出す13ポイント」が役立ちます。費用をかけた運用を成果につなげる視点を、あわせて確認してみてください。

X APIの料金で失敗しないための選び方と注意点

料金プランの知識がそろったら、次は自社にとって最適な選択をどう導くかが課題になります。目的からの逆算、コストを抑えるコツ、API以外の選択肢、契約前の確認点までを整理しました。

利用目的から必要なプランを見極める方法

「プランの仕組みは分かったが、自社の正解が見えない」という方は多いと思います。プラン選びで失敗しないためには、機能から考えるのではなく、達成したい目的から逆算する進め方が有効です。目的を決めれば、必要な投稿数・読み取り数・検索期間がおのずと定まってきます。

例えば、目的が「自社アカウントの投稿自動化」だけなら、従量課金制の小さな枠で十分です。一方で「キャンペーンの応募投稿を全件集計し、過去のトレンドも分析する」が目的なら、フルアーカイブ検索が使えるProが視野に入ります。まず目的を一文で言語化し、そこから必要な数量に落とし込んでいきましょう。

コストを抑える運用のコツ

「できるだけ費用をかけずに成果を出したい」という思いは、どの担当者にも共通しているはずです。コストを抑えるには、読み取り（データ取得）の量をいかに絞るかが鍵になります。読み取りは費用が膨らみやすいため、取得する対象を必要な範囲に限定する工夫が効きます。

例えば、収集する期間やハッシュタグを絞り込んだり、取得頻度を見直して重複した取得を減らしたりするだけでも、費用は大きく変わります。また、すべてをAPIで処理しようとせず、目的によっては専用ツールに任せる選択も有効です。「本当に必要なデータだけを取りに行く」発想で、取得対象をこまめに見直しましょう。

コスト最適化チェックリスト

費用を見直す際の確認項目です。

□ 取得しているデータに、使っていないものが含まれていないか

□ 読み取りの期間や対象を必要な範囲に絞れているか

□ 取得の頻度が過剰になっていないか

□ 固定プランと従量課金制のどちらが割安かを試算したか

□ API以外の手段で代替できる業務がないか

API以外の選択肢も検討する

「やりたいことに対して、API費用が高すぎる」と感じるケースもあるはずです。その場合は、X APIを自前で扱う以外の選択肢も視野に入れると、解決の幅が広がります。特にSNSキャンペーンやUGC（ユーザー生成コンテンツ、利用者が投稿した写真や口コミなど）の収集は、専用のツールを使うほうが効率的なことが多くあります。

例えば、ハッシュタグキャンペーンの応募集計や当選者の抽出、UGCの使用許諾（二次利用の許可取り）までを一貫して行えるキャンペーンツールを使えば、API管理の負担なく施策を回せます。自社で開発・運用する人的コストまで含めて比べると、ツール活用のほうが総額を抑えられる場合があります。「自前で組むコスト」と「ツールに任せるコスト」を総額で比較しましょう。

契約前に確認しておきたいポイント

「申し込んだあとで想定と違った、という失敗を避けたい」というのは当然の心配です。契約前には、料金だけでなく、上限を超えた場合の扱いや、必要な機能が含まれているかを確認しておくことが大切です。仕様変更が多いため、最新の公式情報を一次情報として確認する習慣も欠かせません。

例えば、上限を超えたときに自動で停止するのか追加課金になるのか、過去データの検索が必要なのに対象プランに含まれているか、といった点は事前確認が必須です。あわせて、利用するツールがどのプランを前提にしているかも把握しておきましょう。料金・上限・対象機能の3点を、契約前に必ずチェックしておきましょう。

X APIの料金・無料枠に関するよくある質問

ここまでの内容を踏まえても、判断に迷いやすい点はいくつか残ります。SNS運用担当者から特に多く寄せられる疑問について、要点を簡潔にまとめました。

無料でX APIを使い続けることはできるのか

「これからも無料で使い続けられるのか」が気になる方は多いはずです。結論として、2026年以前から登録している既存アカウントは従来どおり無料枠を使える一方、新規アカウントでは無料枠が実質的に終了しており、従量課金制が標準の入り口になっています。

例えば、これから新しく始める場合は、無料での継続利用を前提にせず、少額の従量課金から始めるのが現実的です。なお公益性の高い公共アプリには無料アクセスが残るとされていますが、一般的な企業利用は対象外と考えておきましょう。新規利用なら「無料前提で計画しない」ことが大切です。

個人利用と法人利用で料金は変わるのか

「法人だと料金が高くなるのではないか」と心配する声もあります。X APIの料金は、原則として個人か法人かで区分されるのではなく、利用するプランや使用量によって決まります。つまり、同じプランであれば、個人でも法人でも費用の考え方は同じです。

例えば、法人でも投稿中心の小規模な運用であれば従量課金制で安く収まりますし、個人でも大量のデータ分析を行えば上位プランが必要になります。重要なのは立場ではなく、何をどれだけ行うかという中身です。「立場」ではなく「使用量と目的」で費用を見積もりましょう。

予約投稿のためにX APIは必要なのか

「予約投稿をしたいだけでも、APIの契約が必要なのか」と迷う方も多いと思います。実は、予約投稿そのものは、X公式の機能や一般的なSNS管理ツールを使えば、API契約なしで行えることがほとんどです。最適な時間帯への配信や複数投稿の事前設定も、こうしたツールで対応できます。

例えば、投稿業務を効率化し、反応の良い時間帯にまとめて配信したいという目的なら、まずは管理ツールの予約投稿機能で十分なケースが大半です。API契約が必要になるのは、独自システムから大量に自動投稿したり、投稿データを細かく分析したりする場合に限られます。目的が予約投稿だけなら、まずはツールの標準機能から検討しましょう。

SNSキャンペーン・UGC活用を効率化するなら「OWNLY」

ここまで見てきたように、X APIを自前で扱うには費用と管理の負担が伴い、特にキャンペーンやUGC活用では悩みが生じやすいといえます。そうした課題を、API管理の負担なく解決する手段として、SNSマーケティングツール「OWNLY（オウンリー）」の活用が挙げられます。各場面でどのように役立つかを整理しました。

キャンペーン企画・設計の迷いを解消する

「どのキャンペーン手法を選べばいいか分からない」という迷いは、多くの担当者が抱える課題です。OWNLYは、インスタントウィン（その場で当落が分かる抽選方式）やハッシュタグ投稿、レシート応募といった豊富な手法に対応しており、目的に合った形式を選べます。

例えば、認知拡大を狙うならフォロー＆リポスト、UGCを集めたいならハッシュタグ投稿、購買につなげたいならレシート応募、というように施策の目的から最適な手法を選定できます。手法選びに迷う場面で力を発揮します。

応募フォーム・応募導線をスムーズに作れる

「応募の導線づくりが難しく、途中で離脱されてしまう」という悩みもよく聞かれます。OWNLYは、応募フォームの作成やCSSカスタマイズ（見た目の調整）、HTMLタグの埋め込みにも対応しており、自社サイトやLP（ランディングページ、誘導用の専用ページ）に自然に組み込めます。

例えば、自社サイトのデザインに合わせた応募フォームを設置し、わかりやすい応募導線を整えることで、参加のハードルを下げられます。応募のしやすさを高めたい場面で役立ちます。

UGCの収集・使用許諾・二次活用を一元化できる

「集めた口コミや投稿を、どう活用していいか分からない」という課題は珍しくありません。OWNLYは、UGCの自動収集から使用許諾（二次利用の許可取り）、分析・活用までをワンストップで完結できます。

例えば、ハッシュタグで集まった写真や口コミに対して許諾を取り、自社サイトや広告に二次活用する流れを、一つのツール内で管理できます。収集から活用までを効率化したい場面で力を発揮します。

複数SNSをまたいだ施策に対応できる

「XだけでなくInstagramやTikTokでも施策を回したい」という要望も増えています。OWNLYは、Instagram・X・TikTok・LINEなど主要なSNSをまたいでキャンペーンを実施・運用できます。

例えば、Xで拡散を狙いつつ、Instagramでビジュアル訴求を行い、LINEで顧客育成につなげる、といった横断的な設計が可能です。複数チャネルを組み合わせて成果を最大化したい場面で役立ちます。

キャンペーン事務局運営・効果測定を任せられる

「当選連絡や賞品発送などの事務局業務が負担で、本来の運用に集中できない」という声も多くあります。OWNLYは、当選連絡や賞品発送、個人情報管理といった事務局業務の代行に対応し、プライバシーマーク（個人情報を適切に扱う事業者の認証）も取得済みで、安心して任せられます。

例えば、応募から当選連絡、発送までを委託し、自社は企画と分析に専念する体制を組めます。さらに分析・レポート機能で効果検証もできるため、施策の改善につなげたい場面で力を発揮します。

SNS運用やキャンペーンの効率化を検討している方は、まず無料資料「3分で分かる！SNSマーケティングツール『OWNLY』」と「SNS上の資産を売上に繋げるUGCマーケティングソリューション『UGC Collect』」をご覧ください。自社の課題に合う活用イメージをつかめます。

まとめ

今回は、X API（Twitter API）の料金プランの全体像から、無料枠の制限、Basic・Pro・Enterpriseの違い、従量課金制の仕組み、失敗しない選び方までを整理して解説しました。自社の目的に合う選択を見極めたうえで、キャンペーンやUGC活用はOWNLYの活用も検討し、効率的なSNS運用へ踏み出していきましょう。