【完全版】SNS一覧まとめ50選｜種類・特徴・企業向けの選び方を徹底解説

「自社でSNSを始めたいが、種類が多すぎてどれを選べばいいか分からない」

企業のSNS運用を任された担当者の多くが、最初にこの壁にぶつかります。SNSはそれぞれ得意なことやユーザー層が大きく異なり、媒体選びを間違えると、どれだけ投稿しても成果につながりません。

本記事では主要SNS50サービスを6つのカテゴリに整理し、特徴・ユーザー数・企業活用のポイントから、自社に合った選び方・運用のコツまでを一気に解説します。読み終えるころには、自社が今どのSNSに注力すべきかが明確になっているはずです。

【著者プロフィール：Smart Share Lab編集部】

SNSマーケティングプラットフォーム「OWNLY」運営。OWNLYはSNSキャンペーンやUGC活用を軸に、通算940ブランド以上の支援実績、UGC収集3,800万件以上、キャンペーン累計3万件以上を積み上げてきました（プライバシーマーク取得済み）。本記事は、企業のSNS運用支援の現場で得た知見をもとに、種類選びから成果化までを実務目線でまとめています。

SNSとは？種類を理解する前に押さえる基礎知識

SNSの種類を選ぶ前に、まずは「SNSとは何か」「日本ではどう使われているか」という土台を押さえておきましょう。ここを理解しておくと、後半の50サービス比較や選び方が格段に読み解きやすくなります。

SNSの定義とソーシャルメディアとの違い

SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）とは、インターネット上で人と人とがつながり、情報を発信・共有し合えるサービスの総称です。投稿への「いいね」やコメント、シェアといった双方向のコミュニケーションが生まれる点が、一方通行のマスメディアとの決定的な違いです。

混同されがちな「ソーシャルメディア」は、ブログや口コミサイト、動画共有サービスまでを含むより広い概念で、SNSはその一部と位置づけられます。企業の視点では、両者を厳密に区別するよりも「ユーザーが自ら情報を発信し、その発信が他のユーザーの購買判断に影響する場」として捉えると、施策を設計しやすくなります。

【2026年最新】国内のSNS利用状況とトレンド

総務省の調査などによれば、日本国内のSNS利用率は年々上昇を続け、いまや幅広い世代にとって生活の一部となっています。とりわけ近年は、次のような変化が企業のSNS戦略に影響を与えています。

• X離脱の受け皿として分散型SNS「Bluesky」やMeta社の「Threads」が急成長し、テキスト系の選択肢が広がった
• 「TikTok Shop」の登場に代表される、SNSとECを直結させる「ライブコマース」「ソーシャルコマース」の拡大
• 「mixi2」や「BeReal」など、招待制・クローズドな空間を好むZ世代の“プライベート志向”の高まり
• Voicyやstand.fmといった「音声配信」の定着による、ながら聴き需要の取り込み

「とりあえず流行っているSNSを始める」のではなく、こうした潮流を踏まえて自社の目的に合う媒体を選ぶことが、成果を左右します。次章以降で、その判断材料となる各SNSの特徴を詳しく見ていきます。

SNSは大きく6種類に分けられる

数十種類あるSNSも、主なコンテンツ形式やコミュニケーションの取り方で整理すると、大きく6つのカテゴリに分けられます。全体像を先につかんでおくと、個別サービスの理解がスムーズです。

企業がSNSの種類を把握しておくべき理由

企業がSNSの種類を理解しておくべき最大の理由は、媒体ごとにユーザー層も得意な施策も異なり、自社の目的に合わない媒体では成果が出にくいからです。たとえば10〜20代への認知拡大を狙うのにビジネス層中心のFacebookに注力しても、ターゲットには届きにくくなります。

また、各SNSの特性を把握しておくことで「認知はTikTok、ファン育成はLINE」といった役割分担ができ、限られた運用リソースを効率的に配分できます。種類の理解は、SNSマーケティングの出発点であり、失敗を避けるための最初の投資だといえます。

企業がSNSを活用する5つのメリット

具体的なサービス紹介に入る前に、そもそもなぜ企業がSNSに取り組むのか、その代表的なメリットを整理します。自社の目的と照らし合わせながら読み進めてください。

低コストで幅広い層に認知を広げられる

多くのSNSはアカウント開設・投稿が無料で、テレビや紙媒体に比べてはるかに低い初期コストで情報発信を始められます。XやTikTokのように拡散性の高い媒体では、フォロワーが少なくても投稿が一気に広がる可能性がある点は、広告費に頼りにくい中小企業にとって大きな魅力です。

UGC・口コミで購買を後押しできる

SNS上でユーザーが自発的に投稿する写真やレビュー（UGC＝ユーザー生成コンテンツ）は、企業発の広告よりも信頼されやすく、他のユーザーの購買判断を強く後押しします。InstagramやLIPS、食べログなどで良質なUGCが蓄積されるほど、広告費をかけずに売上に効く資産が積み上がっていきます。

顧客と双方向の関係を築ける

コメントやDM、ライブ配信を通じて顧客と直接やり取りできるのもSNSならではの強みです。問い合わせ対応やファンとの交流を重ねることで、ブランドへの愛着が育ち、リピートや口コミにつながります。一方通行の広告では得られない“関係性”を築ける点が、長期的なファンづくりに効いてきます。

ブランディングと世界観づくりができる

投稿のトーンやビジュアルを積み重ねることで、企業やブランドの世界観を継続的に発信できます。とくにInstagramやYouTubeは、写真・動画を通じてブランドの価値観を伝えるのに適しており、「このブランドらしさ」を醸成する場として機能します。

採用・BtoBのリード獲得にも活用できる

SNSの用途は消費者向けの販促にとどまりません。FacebookやLinkedInはBtoBのリード獲得や採用に強く、決裁権を持つビジネス層へのアプローチにも有効です。自社の社風や働く人の姿を発信すれば、採用ブランディングの面でも成果が期待できます。

【完全版】SNS一覧50選｜カテゴリ別早見表

ここからは、企業が押さえておきたい主要SNSを一覧で紹介します。まずは国内ユーザー数ランキングとカテゴリ別早見表で全体像をつかみ、気になる媒体は次章以降の詳細解説で確認してください。

主要SNS国内ユーザー数ランキング

国内の月間アクティブユーザー数（MAU）で比較すると、上位の顔ぶれは次のとおりです。まずはこの主要6媒体を軸に、自社ターゲットが多く集まる場所を見極めるのが基本です。

カテゴリ別SNS一覧表（全50サービス）

主要媒体以外にも、目的やターゲットによっては強力な選択肢になるSNSが多数あります。6カテゴリ・全50サービスを一覧にまとめました。

一覧表を自社のSNS選びに活かすコツ

一覧を眺めるだけでは、自社に最適な媒体は絞り込めません。おすすめは、「①目的（認知・販促・採用など）」「②ターゲットの年代・属性」「③自社が続けられるコンテンツ形式」の3軸で候補を2〜3個に絞る方法です。まずは最も相性のよい1媒体で運用の型をつくり、成果を見ながら横展開していくと失敗しにくくなります。

▼どのSNSに注力すべきか判断材料がほしい方はこちら
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テキスト・メッセージ系SNSの種類と特徴

短文投稿やメッセージを中心とした、情報伝達のスピードに強いカテゴリです。拡散による認知拡大から、顧客への直接連絡まで幅広く活用できます。

X（旧Twitter）｜拡散力で認知を広げたい場合の定番

Xは短文投稿型のSNSで、国内MAUは約6,800万人。リポスト機能によって情報が連鎖的に広がる「拡散力の高さ」が最大の武器で、フォロー＆リポストキャンペーンでは数万件規模の応募が集まることもあります。リアルタイム性が高く、新商品の告知やトレンドへの便乗、ユーザーとの気軽な交流に向いています。

LINE｜国内1億人にリーチできる生活インフラ

LINEは国内月間利用者1億人以上を誇る“生活インフラ”です。LINE公式アカウントを使えば友だち登録したユーザーにメッセージを直接届けられ、メールマガジンよりも高い開封率が期待できるのが強みです。クーポン配布やリピート促進など、既存顧客の育成・囲い込みに特に力を発揮します。

note｜ストック型コンテンツでファンを育てる

noteは文章を中心としたメディアプラットフォームで、会員登録者数は1,178万人超。投稿が時間とともに流れていくXとは対照的に、記事が資産として蓄積される「ストック型」である点が特徴です。企業の想いや専門知識を丁寧に発信し、ファンやリードを育てる場として活用されています。

Threads・Bluesky・mixi2｜注目の新興テキスト系SNS

近年はテキスト系の新勢力が台頭しています。Meta社の「Threads」は国内利用者1,000万人超と急伸し、Instagramとの連携で始めやすいのが利点です。分散型SNS「Bluesky」は世界で4,100万人以上が登録し、X離脱層の受け皿として注目されています。株式会社MIXIが2024年12月に公開した招待制の「mixi2」は、感情表現を強調する機能でZ世代の支持を集めています。

Discord・Telegram・GRAVITYなどその他のテキスト系SNS

コミュニティ運営や特定用途に強いサービスも見逃せません。テーマ別チャンネルで交流できる「Discord」はファンコミュニティの構築に、高いセキュリティ性を持つ「Telegram」は海外ユーザーとの連絡に向いています。匿名で使える国内発の「GRAVITY」はZ世代の本音に触れられる場として、2004年開始の「mixi」はクローズドな空間がZ世代から再注目されています。WhatsApp・Messenger・カカオトークは特定国で主流で、越境マーケティングの検討対象になります。

画像・動画系SNSの種類と特徴

写真や動画によるビジュアル訴求に強いカテゴリです。世界観の構築、商品の魅力の可視化、UGCの活用まで、ブランディングと販促の両面で中心的な役割を担います。

Instagram｜ビジュアル訴求とUGC活用の中心

Instagramは写真・短尺動画を中心としたSNSで、国内MAUは6,600万人超。フィード・ストーリーズ・リールと多彩な機能を備え、ユーザーの投稿（UGC）を集めて販促に活かす施策との相性が抜群です。ビジュアルでブランドの世界観を伝えたい消費財・美容・飲食などの業種で、活用の中心になります。

YouTube｜ストック型動画で深い理解を促す

YouTubeは国内利用者7,370万人を抱える世界最大級の動画プラットフォームです。検索エンジンとしての側面も持ち、一度公開した動画が長期にわたって視聴され続ける「ストック型」の資産になるのが強みです。商品の使い方やノウハウなど、じっくり理解を促したいテーマに適しています。

TikTok｜レコメンドによる爆発的な認知拡大

TikTokは縦型短尺動画が中心で、国内MAUは4,200万人超。レコメンド機能により、フォロワー数に関係なく投稿が爆発的に拡散しうる点が最大の特徴で、「TikTok売れ」という言葉が生まれるほど購買への影響力を持ちます。若年層への一気の認知拡大を狙う施策で強みを発揮します。

Pinterest・BeReal・Snapchat｜役割が異なる画像系SNS

同じ画像系でも役割は多様です。「Pinterest」は気になる画像を集めるサービスで国内利用者1,280万人、外部サイトへのリンク誘導がしやすくEC送客に活用されています。「BeReal」はランダム通知から2分以内に加工なしの写真を投稿するSNSで国内MAU500万人、Z世代を中心に拡大中です。「Snapchat」は送った写真が自動で消える仕組みとAR機能が特徴です。

pixiv・ニコニコ動画・Lemon8などその他の画像・動画系SNS

ジャンルに特化した媒体も有力な選択肢です。「pixiv」はイラスト・漫画・小説に特化した日本発のクリエイターSNSで、アニメ・ゲーム業界との親和性が高い媒体です。「ニコニコ動画」は動画上にコメントが流れる独自文化を持ち、サブカルチャー層に強くリーチできます。「Lemon8」は美容・グルメ系のライフスタイル情報に強く、「ツイキャス」は若年層のライブ配信、「Vimeo」は高品質動画でクリエイティブ業界に利用されています。

ライブ配信・音声・特化型SNSの種類と特徴

リアルタイム性やニッチな専門性で、熱量の高いファンや購買意欲の高いユーザーにアプローチできるカテゴリです。目的が明確な場合に大きな成果を生みます。

17LIVE・Pococha・SHOWROOM｜ライブ配信系SNS

ライブ配信系は、リアルタイムの交流と「ライブコマース（配信による実演販売）」に強みがあります。世界5,000万人以上が利用する「17LIVE」やギフティング機能を備える「Pococha」、公式ライバーによる商品紹介配信で成果を上げる「SHOWROOM」などが代表格です。配信中に商品の魅力を伝え、その場で購買につなげられるのが大きな魅力です。

Voicy・Spoon・stand.fm｜音声配信系SNS

音声配信系は、通勤中や家事の合間などの「ながら聴き」需要を取り込めます。審査制で質の高い配信が集まる「Voicy」、気軽に始められる「Spoon」「stand.fm」などがあり、声を通じてパーソナリティを伝え、継続接点でファンを育てるのに向いています。

Facebook・LinkedIn・Eight｜ビジネス特化型SNS

ビジネス特化型は、BtoBや採用に強いカテゴリです。実名登録制の「Facebook」は国内2,600万人が利用し30代以上のビジネス層に強く、「LinkedIn」は国内登録者400万人超で決裁権を持つ層へのアプローチやリード獲得・ダイレクトリクルーティングに活用されています。名刺管理の「Eight」や採用特化の「Wantedly」「YOUTRUST」も、BtoB・採用シーンで有効です。

LIPS・食べログ・クックパッドなどジャンル特化型SNS

特定ジャンルの購買判断に直結する口コミ系サービスも重要です。コスメ口コミの「LIPS」は利用者の98%が女性で若年層の購買に大きな影響力を持ち、「@cosme」も購入判断に使われます。飲食は「食べログ」、レシピは「クックパッド」（食品メーカーの公式レシピ発信に活用）、インテリアは「RoomClip」、映画は「Filmarks」と、自社の商材ジャンルに特化した媒体は、購買に近いユーザーへ効率よくアプローチできます。

自社に合ったSNSの選び方

50サービスの特徴を踏まえ、ここからは「自社がどれを選ぶべきか」を判断するための具体的な視点を解説します。複数の軸を組み合わせて、候補を絞り込んでいきましょう。

マーケティングの目的から選ぶ方法

まず起点にすべきは「何のためにSNSを運用するのか」という目的です。目的が変われば、最適な媒体もまったく異なります。代表的な目的別のおすすめは次のとおりです。

ターゲット層の年代・属性から選ぶ方法

次に確認すべきは、狙うターゲットがその媒体を日常的に使っているかどうかです。一般に10〜20代はTikTokやInstagram、幅広い世代への到達はLINE、30代以上のビジネス層はFacebookが届きやすい傾向があります。コスメなら女性比率の高いLIPS、という具合に、属性が明確な特化型媒体を選ぶのも有効です。ペルソナを具体化し、その人物が1日の中でどのSNSを開くかをイメージすると精度が上がります。

運用体制とリソースから選ぶ方法

見落としがちですが、継続できる体制があるかどうかも媒体選びの重要な軸です。動画制作が必要なYouTube・TikTokは相応の工数がかかり、写真中心のInstagramやテキスト中心のXは比較的始めやすい傾向があります。「理想の媒体」より「自社が継続的にコンテンツを出せる媒体」を選ぶことが、失敗を避ける近道です。まずは無理なく回せる1媒体に絞りましょう。

複数のSNSを組み合わせて運用するコツ

運用に慣れてきたら、複数媒体の役割分担で相乗効果を狙います。たとえば「TikTokで認知を広げ、Instagramで世界観を伝え、LINEでリピートを促す」といったファネル設計です。各媒体の特性を活かしつつ、投稿素材を使い回して工数を抑えるのがコツです。

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SNSをマーケティングに活かす方法

媒体を選んだら、次は成果につなげる運用です。ここでは、始め方から効果測定・リスク管理まで、実務で押さえるべきポイントを解説します。

SNS運用を始めるための基本ステップ

SNS運用は、次の5ステップで立ち上げると軌道に乗りやすくなります。感覚で始めず、目的とKPIから逆算することが重要です。

Step1 目的とKPIを設定する（例：半年でフォロワー5,000人）

Step2 ターゲットとペルソナを定義する

Step3 投稿コンテンツの方針とトーンを決める

Step4 投稿頻度と運用体制を整える

Step5 効果測定の仕組みを用意する

SNSキャンペーンで認知とフォロワーを伸ばすやり方

立ち上げ初期のフォロワー増加や認知拡大には、SNSキャンペーンが効果的です。フォロー＆リポスト、インスタントウィン、レシート応募など、目的に応じた手法を選ぶことで、短期間で一気に成果を伸ばせます。ただし手法ごとに設計や事務局対応の難易度が異なるため、自社のリソースに合った企画を選ぶことが大切です。

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UGCを活用して購買につなげる方法

フォロワーが増えたら、UGC（ユーザーの投稿）を集めて販促に活かすフェーズへ進みます。ハッシュタグキャンペーンなどで投稿を促し、集まったUGCを使用許諾を得たうえでECサイトや広告に活用すれば、「第三者のリアルな声」が購買の後押しとなり、コンバージョン率の向上が期待できます。

効果測定とKPI設定のポイント

SNS運用は「投稿して終わり」ではなく、数値で振り返り改善を重ねることが成果への近道です。フォロワー数やエンゲージメント率だけでなく、最終的な売上・問い合わせなどのCV（コンバージョン）まで見据えたKPIを設定することが重要です。媒体ごとの分析ツールを活用し、勝ちパターンを見つけていきましょう。

運用時に注意したいリスクと法律

SNS運用には炎上や法令違反のリスクも伴います。キャンペーン実施時は、次のチェックポイントを事前に確認しましょう。

□ 景品表示法の景品額上限を確認したか

□ 化粧品や健康食品の場合、薬機法に抵触する表現がないか

□ 実施するSNSの公式キャンペーン規約を確認したか

□ 応募規約に個人情報の取り扱いを明記したか

□ ステルスマーケティング規制に対応した表記になっているか

SNSマーケティングの成功事例

ここでは、SNSを活用して成果を上げた取り組みの型を紹介します。自社の施策を考える際のヒントにしてください。

キャンペーンでフォロワーとUGCを同時に獲得した事例

フォロー＆リポストやハッシュタグ投稿キャンペーンを実施し、短期間でフォロワーを大きく伸ばしつつ、応募として集まった投稿をUGCとして二次活用する型は、多くの企業で成果を上げています。OWNLYはUGC収集3,800万件以上、キャンペーン累計3万件以上の実績を通じて、こうした「認知獲得」と「コンテンツ資産化」を同時に実現する設計を支援してきました。

特化型SNSで購買に近い層へアプローチした事例

化粧品メーカーがLIPSや@cosmeで口コミ獲得施策を展開する、食品メーカーがクックパッドで公式レシピを発信する、インテリア・住宅ブランドがRoomClipで実例写真を収集・活用する——こうしたジャンル特化型SNSの活用は、購買意欲の高いユーザーへ効率よく届く点で成果につながりやすい取り組みです。

SNSマーケティングを成功させるなら「OWNLY」

「どの手法を選べばいいか分からない」「事務局対応のリソースがない」——SNS施策の実行段階で立ち止まってしまう企業は少なくありません。SNSマーケティングプラットフォーム「OWNLY」は、企画から実行、事務局代行までを一気通貫で支援します。

キャンペーン手法選びに迷う場合に

OWNLYはSNSキャンペーン15種類以上を定額・回数無制限で利用できるのが特長です。フォロー＆リポスト、インスタントウィン、レシート応募、マストバイマイレージなど、目的に合わせて最適な手法を何度でも試せるため、勝ちパターンを見つけやすくなります。

応募フォーム・応募導線を手軽に作りたい場合に

キャンペーンの応募フォームや導線も、専門知識なしで手軽に構築できます。急なキャンペーン実施にもスピーディに対応でき、機会損失を防ぎます。

UGCの収集から使用許諾・活用までを一元化したい場合に

OWNLYはUGCの収集・使用許諾・活用をワンツールで完結できます。集めた投稿をECサイトや広告クリエイティブに活用するまでを一気通貫で管理でき、UGCマーケティングの運用負荷を大幅に軽減します。

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複数SNSを横断して施策を展開したい場合に

X・Instagram・LINEなど複数の媒体を横断して施策を展開したい場合も、OWNLYなら一つの基盤で運用できます。媒体ごとにツールを使い分ける手間を省き、施策全体を俯瞰して最適化できます。

事務局運営や効果測定の負担を減らしたい場合に

抽選・当選連絡・景品発送といった事務局業務の代行にも対応しており、担当者は企画やクリエイティブに集中できます。通算940ブランド以上の支援実績とプライバシーマーク取得済みの運用体制で、安心して施策を任せられます。

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SNSに関するよくある質問（FAQ）

Q. 企業が最初に始めるべきSNSはどれですか？

A. 目的とターゲットによって異なりますが、幅広い世代に届くLINE、認知拡大に強いX、ビジュアル訴求に優れたInstagramは最初の候補になりやすい媒体です。まずは自社のターゲットが最も多く使う1媒体に絞って始めるのがおすすめです。

Q. SNSは複数同時に運用したほうがよいですか？

A. リソースが限られる立ち上げ期は、1媒体に集中して運用の型をつくるのが得策です。成果が出て運用に慣れてきたら、「認知はTikTok、育成はLINE」のように役割分担で複数媒体へ広げていくとよいでしょう。

Q. フォロワーを効率よく増やす方法はありますか？

A. フォロー＆リポストやインスタントウィンなどのSNSキャンペーンは、短期間でのフォロワー増加に有効です。魅力的な景品と参加しやすい応募導線を設計することが成功のポイントになります。

Q. SNS運用で炎上や法律のリスクを避けるには？

A. 景品表示法・薬機法・ステルスマーケティング規制などを事前に確認し、応募規約や表記を整えることが重要です。運用ルールを社内で明文化し、投稿前のダブルチェック体制を整えておくとリスクを抑えられます。

Q. SNSの効果はどう測定すればよいですか？

A. フォロワー数やエンゲージメント率に加え、最終的な売上・問い合わせなどのCVまでをKPIに設定します。媒体ごとの分析機能や専用ツールで数値を可視化し、改善を繰り返すことで成果が積み上がります。

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まとめ｜自社に合ったSNSを選び戦略的に運用しよう

SNSは6つのカテゴリ・50サービスそれぞれに得意分野があり、「目的」「ターゲットの年代・属性」「自社が続けられる形式」の3軸で選ぶことが成果への第一歩です。まずは最も相性のよい1媒体で運用の型をつくり、キャンペーンやUGC活用で成果を伸ばしながら、複数媒体へ広げていきましょう。

とはいえ、手法選びや事務局対応まで自社だけで進めるのは負担が大きいのも事実です。OWNLYなら、15種類以上のキャンペーンからUGC活用・事務局代行までを一気通貫で支援し、成果につながるSNS運用を後押しします。まずは以下から、自社に合った活用イメージをつかんでみてください。

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