940ブランドの販促支援から見えた!! はがき＆WEB応募の超基本セオリー

消費者行動の変化を踏まえる

近年、消費者行動は大きく変化しています。総務省の調査によると、20〜40代のSNS利用率は8割を超え、購買前に口コミやレビューを参照する行動が一般化しています。スマホひとつで完結するWEB応募は、こうしたデジタルネイティブ世代との親和性が高く、利用が拡大しています。

一方で、60代以上のシニア層では、依然として新聞・チラシ・店頭POPなど紙媒体を通じた情報接触が多く、はがき応募は心理的ハードルが低い手法として支持され続けています。

つまり、「はがき応募」と「WEB応募」どちらか一方だけでは、どうしても取りこぼす層が発生するのです。

 はがき応募とWEB応募の基本セオリー

それぞれの特徴を整理すると、以下のようになります。

はがきは「誰でも参加できる安心感」が強み、WEBは「スピードと効率」が魅力。
どちらも万能ではなく、目的・ターゲットに応じた選択が不可欠です。

26,000件超の運営から得た知見

スマートシェアでは、年間750件以上のキャンペーン事務局を運営し、はがき・WEB・混合施策すべてに対応してきました。

• 940ブランド以上の支援実績
• 独自ツール「OWNLY」による3,100万件以上のUGC収集・活用
• X（旧Twitter）、Instagram、LINEなど主要SNSに完全対応
• 個人情報管理、不正防止、抽選・発送・レポーティングまでワンストップで対応

こうした実績を通じて、「形式ごとの強みを理解し、目的に合わせて正しく設計することこそが成果を最大化する」というノウハウを培ってきました。

ハイブリッド施策で効果を最大化

当社の運営経験から導かれる最適解のひとつは、はがきとWEBを組み合わせるハイブリッド施策です。

• シニア層から若年層まで全世代へのリーチ拡大
• 店頭とデジタルの両方で接点を創出
• 購買促進とブランドファン化の両立

といった効果が期待できます。

ただし、運営負荷は大きくなります。はがきとWEBでは応募データの形式が異なるため統合が必要になり、当選者の重複チェックや不正応募の防止、問い合わせ対応の一元化といった業務が複雑化します。効果は高いが、その分高度な運営体制が求められるのが実情です。

まとめ：大切なのは「形式」ではなく「設計」

マストバイキャンペーンの成功は、「はがき」か「WEB」かという二択では決まりません。
重要なのは、自社の状況にあわせて最適な設計を行うことです。特に次の3つのポイントが成果を大きく左右します。

1. ターゲットを明確にする
   シニア層を含め幅広くリーチしたい場合は「はがき」を、若年層やSNSアクティブ層を狙う場合は「WEB」を選択肢に入れるなど、誰に届けたいかを明確にすることが第一歩です。
   
   
2. 目的に合わせて形式を選ぶ
   購買証明をしっかり取りたい、店頭施策と連動させたい、あるいはSNS拡散を狙いたいなど、目的によって最適な形式は変わります。目的を曖昧にしたまま形式を決めると、効果が半減してしまいます。
   
   
3. 運営体制を事前に設計する
   特にハイブリッド施策では、応募データの統合や不正応募対策、問い合わせ窓口の一元化など、運営負荷が高まります。ここをどう解決するかが成果を分けるカギになります。
   
   

「どの形式が自社に最適か知りたい」「ハイブリッド施策を導入したいが運営負担が不安」という企業様に向けて、当社は現状診断から施策設計、運営・分析までを一気通貫でサポートします。

購買促進の成果を最大化したいと考える企業様は、ぜひ一度ご相談ください。